ハザードマップより、さらにピンポイントで詳しい情報を知るには、各自治体の役所で、その地域のボーリングデータなどを閲覧し、不安があれば施工会社への確認や、プロに相談するのがいいでしょう」（前同）

　地震の危険度を知るには、文科省の特別機関、地震本部の主な海溝型地震の評価結果のデータも参考になる。今後３０年間にＭ７以上の地震が発生する可能性が示されており、「青森県東方沖及び岩手県沖北部」「宮城県沖」は、なんと９０％以上という評価が出ている。

「駿河湾から遠州灘、熊野灘、紀伊半島の南側の海域及び土佐湾を経て日向灘沖まで」は、７０〜８０％でＭ８〜９クラスの地震（南海トラフ地震）が起きると、今年２月発表の最新データでも示されているのだ。

「６月に山形県沖地震が発生したように、地震が少ないとされてきた日本海側でも大地震の懸念が広がっています。さらに大手建設会社発表の耐震県ランキングでは、日本海側の各県が地震への意識が低いという結果が出ており、もしものときに大惨事になりかねません」（前出の夕刊紙記者）

　井上氏も、こう話す。「阪神・淡路大震災では、地震の揺れで倒れた家具の下敷きとなってのケガ、火災に巻き込まれての死亡件数も多かっただけに、家具の固定の実施や、耐震診断を受けておくなども大事でしょう」

　現在発売中の『週刊大衆』９月２３・３０日号では、４７都道府県の危険な災害マップを掲載している。災害・事故の危険を知り、自分の命は自分で守ろう。