天災は忘れた頃にやってくる。先の８月末の佐賀豪雨は、２６〜２９日の９６時間の総雨量が多いところで５００ミリを超え、床上・床下浸水１６９７棟。県内で３人が犠牲になり、１週間がたっても、鉄工所から流出した油の、住居や農作物への深刻な影響をはじめとする被害の全容が見えてこない。

　また、６月１８日にはＭ６．７、震度６以上の揺れを記録した山形県沖地震が発生したばかり。「８月４日には、福島県沖を震源とする地震があり、宮城県と福島県の一部で震度５弱の強い揺れを観測。気象庁によれば、“２０１１年の東北地方太平洋沖地震の余震と考えられる”とのことで、今も、あの大震災の脅威は続いているんです」（夕刊紙記者）

　災害だけではなく、悪辣ドライバーにあおり運転、交差点での大惨事など、人命に関わる交通事故のニュースを見ない日はない。この数年の間に災害や大事故の起きていない都道府県が存在しないことは一目瞭然。我々は、いつ災難に巻き込まれるか分からないのが現実だ。

　そこで我々に必要となるのが、不測の事態に遭ったとしても、その被害を最小限に抑えるための知識と情報だ。

　まず災害発生時に、最も生死に関わるのは家・マンションの立地だ。『大震災・大災害に強い家づくり、家選び』の著者で、ＡｌｌＡｂｏｕｔ「住まいの性能・安全」ガイドの井上恵子氏は、こう話す。

「重要なのは地盤の強さ。活用すべきは国土交通省の『重ねるハザードマップ』です。同マップでは土地の成り立ちから、地盤の強さの目安が分かるうえ、自然災害リスクへの詳しい言及もあり、まずは調べてみる必要があるでしょう」

　実際、佐賀豪雨の被害が特に大きく、８８７棟もの床上・床下浸水の被害が出た武雄市六角川流域をハザードマップで改めて見ると、一帯が洪水浸水想定区域を示す赤で示されていた。

「たとえば大規模開発の造成地でも、切土や盛土された部分がある可能性もあり、地震や水害での倒壊のリスクを知るうえで確認すべき。