“女は家庭、男は仕事”という暗黙の認識を数値データで見える化。男女別「女性活躍推進2.0実態調査2019」の調査結果を分析。ダイバーシティが進まない理由明らかに (2/6ページ)

バリュープレス




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▼ 「【男女別】女性活躍推進 2.0 実態調査 2019」調査結果掲載ページ: https://jinjibu.jp/materials/index.php?act=detl&id=8411


■男女の意識の差が、データにより明確に

「女性活躍推進 2.0 実態調査 2019」は、2019 年7~8月に組織で働く男女社員を対象に実施されたもの。2016年に「女性活躍推進法」が施行され、2019年5月にその一部を改正する法律が成立するなど、女性の職場での活躍推進を企業に義務付ける一連の流れの中で、企業内での女性の活躍に対する意識や本音を具体的に明らかにしたいと実施されました。


調査は主に「技術系会社」(男性社員比率が8〜9割)の、いわゆる“男性社会”の色彩が濃い企業で実施。企業の人事部が窓口となり、第三者機関が企業ごとにアンケートを実施する形で行いました。「男性管理職」と、その部下である「女性社員」のデータを比較するなど、男女の意識のズレを具体的な数値により浮き彫りにしています。匿名アンケートのため、不満等についても人事評価を気にせず記入されており、リアルで有効な回答結果を得ることができました。
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