１１月１６日、合成麻薬のＭＤＭＡを所持していたとして逮捕された女優の沢尻エリカ容疑者（３３）。

　警視庁が、沢尻の尿を鑑定した結果、反応が出ない陰性だったことが明らかになった。また、そのほかの違法薬物についても鑑定を行ったが、同じ結果だったという。

「沢尻は取り調べに対し、継続的ではないが、１０年以上にわたって薬物を使用していたことを認めているようですが、今後否認に転じれば、押収された薬物が本人のものだという立証が困難になる可能性も出てきました。

　また、沢尻を担当する弁護士というのが、日産自動車前会長のカルロス・ゴーン氏の弁護士チームの主任弁護士。“無罪請負人”ともいわれる敏腕です。今後、毛髪鑑定も行われるということですが、こちらも陰性の場合、一転、不起訴となる可能性もゼロではなくなってきました」（スポーツ紙記者）

　一方、来年の東京五輪開催を前に、沢尻を逮捕した警視庁組織対策５課（通称・組対５課）と、同じく薬物犯罪を取り締まる組織である厚生労働省麻薬取締部（通称・マトリ）は、有名人の薬物犯罪摘発に今まで以上に力を注ぐという報道もある。

「１１月には元タレントの田代まさし（６３）、プロスノーボーダーの国母和宏（３１）も逮捕、そして沢尻ですから、組対５課もマトリも徹底調査に乗り出していることがうかがえます。実は、芸能事務所の中には、警視庁ＯＢや検察ＯＢを顧問に入れて、警察沙汰になるトラブルを未然に防ごうとする動きもあったと言われています。

　しかし、ここにきてそういうことが通用しなくなってきたといいます。なぜなら、捜査当局は半年後に迫る東京五輪に向けて、本気の“浄化作戦”を始めているからだといいます。