“コロナパニック”テレビ界「4月危機」でバラエティー番組が消滅 (2/2ページ)
私たちのような1現場いくらの会社にとって、今の状況は死刑宣告に等しい。業界の慣習で、撮影した番組へのギャラが支払われるのはオンエア成立後なのですが、改編期の4月に放送予定だった特番や新番組も、そのままお蔵入りになってしまう可能性があり、ノーギャラかもしれないのです。時間差で振り込まれる4月までの収入は確保できていますが‥‥。はっきり言って会社は倒産の危機。同じような状況の同業者はいくらでもいます」
つまり4月以降、体力のない下請けやフリーの技術職スタッフの「連鎖倒産」が起きかねない状況なのだ。
もちろん、悪影響は裏方だけにとどまらない。芸能関係者が声を潜める。
「今、かなりヤバいと言われているのが、お笑いタレントを6000人抱える吉本興業。バラエティー激減でギャラ収入が少ないこともありますが、全国に抱える劇場が一切稼働できないことのほうが危険。それぞれに人件費や維持費もかかりますからね。ですが、森三中の黒沢かずこのように感染者を身内から出したことで、業界内でも先頭を切ってコロナ対策を講じなければいけない立場になった。今後、テレビ局ではスポンサー離れからの制作費減が予想されますが、お笑い番組の消滅すら起きかねない中、高額ギャラのベテラン芸人が切られることもありえます」
業界を急襲した「4月危機」をテレビ界一体となって乗り越えないかぎり、娯楽文化の灯が消えてしまいかねない。
