“コロナパニック”テレビ界「4月危機」でバラエティー番組が消滅 (1/2ページ)
テレビ局の「コロナパニック」は、もはや現場崩壊の危機に直面しつつある。中でもバラエティー番組は死に体の様相だ。
コロナパニックがいよいよ深刻化しているテレビ業界。3月29日にはお笑い界の重鎮・志村けんの死去という「志村ショック」でテレビ局は震え上がった。今や「労働集約産業」のテレビの現場は大きな岐路に立たされているのだ。東京キー局の関係者が言う。
「局への入館者は、24時間体制で局員、タレントを問わず入り口で検温が義務づけられ、37.3度あると立ち入ることができません。それだけでなく、サーモグラフィーで全身の発熱状況まで確認する徹底ぶりです。現在、局員から感染者が出た日本テレビ、TBS、テレビ東京は、報道や情報番組以外の局内スタジオの使用が禁じられており、他局もそれに追随する動きを見せています」
そこで最もワリを食っているのが、「不要不急」の最たるものと言えるバラエティー番組だ。一番の問題は、現状、新たに収録ができなくなっていることだという。
「緊急事態宣言が発令され、屋外ロケが事実上不可能になりました。局外の大型スタジオはまだ機能していますが、『じゃあ、何を録るんだ』という話になる。大人数のタレントを並べたヒナ壇番組なんかはもってのほかですから」(前出・キー局関係者)
また、別のキー局の編成担当者もこう嘆くばかり。
「収録済みの番組ストックもあるにはありますが、それだって、もって4月いっぱい。現状、可能なかぎり録りだめを進めていますが、局スタジオ使用不可の状況で、当初の想定よりもかなり遅れています」
東京五輪延期で各局ともに穴埋めに奔走していた中での状況悪化とあって、混乱に拍車がかかっている。しかも、さらに深刻な事態が同時進行で勃発していた。
テレビの制作現場では局の社員を頂点にしたヒエラルキーが厳然として存在している。そうした中、3次請けや4次請けが現場を担当。ところが、すでに各局では立場の弱い下請けスタッフの「大リストラ」が始まっているのだ。バラエティー番組にカメラクルーを派遣する制作会社の代表が青息吐息で語る。
「今後の撮影スケジュールが完全白紙になりました。