水卜麻美アナ決断の時？一人勝ち日テレが「ジム閉鎖」で早期退職募る⁉️
４月２３日、ビデオリサーチがインターネット調査、視聴率調査（関東地区）のデータを基に新型コロナウイルス感染拡大に伴う、生活・テレビ視聴の変化状況をまとめたレポートを公開。
関東地区の週平均６～２４時におけるテレビ視聴量の増減を２０１９年の同じ週と比較したところ、２月２４日週から視聴量の増加が顕著になり、４月１２日の週では「男女１３～１９歳」「男性２０～３４歳」「男性３５～４９歳」が１５０％以上の視聴量となったという。
「４月クールの放送が予定されていた堺雅人（４６）主演の『半沢直樹』（ＴＢＳ系）や元ＳＭＡＰの木村拓哉（４７）主演の『ＢＧ～身辺警護人～』（テレビ朝日系）をはじめ、多くのドラマが放送スタート時期の延期を発表。各テレビ局はドラマの特別編や傑作選を放送する措置をとっていますが、これが好調で、そのドラマがあらためて話題を呼んでいます」（テレビ誌ライター）
ＴＢＳでは５月１９日、２０１６年１０月クールのドラマ、新垣結衣（３１）と星野源（３９）が共演した『逃げるは恥だが役に立つ』の特別編を放送。放送前からＳＮＳ上には多くの期待の声が寄せられ、「逃げ恥」「みくりさん」は放送中にツイッターのトレンドワードで世界１位にランクインするほどだった。
■コロナ禍でも視聴率３冠王
「外出自粛が続く中、ＮＨＫ、民放含めてテレビ局の視聴率は絶好調で全社的に上昇傾向にあります。特に日本テレビは若年層をがっちりつかんでいて、たとえば、５月１５日放送の『沸騰ワード１０』は、番組最高となる個人視聴率９.０％（世帯１４.０％）を記録。他にも『有吉ゼミ』、『世界の果てまでイッテＱ！』などの視聴率が堅調で、５月１１日週の、全日・プライム・ゴールデンの視聴率３冠王を獲得するなど、まさにイケイケの状態なんです。
ただ、どの局にも言えますが、一方で経営的には非常にマズい状況にあります。というのもこのコロナ禍に新規で広告を出稿したいという企業は少なく、広告収入が激減。さらに今後もますます減少していく見込みだというんです。
特に日本テレビは本業の放送事業の視聴率は絶好調なんですが、それ以外の事業では他局以上の危機に直面していると言えるのかもしれません」（制作会社関係者）
■フジテレビの不動産事業は絶好調
キー局の多くが放送をはじめとするメディア・コンテンツ事業以外にも、都市開発や観光事業など、さまざまな事業を展開している。
「ここ数年、視聴率低迷が続いているフジテレビでは賃貸ビル経営や不動産賃貸および売買を行う関連企業の業績がきわめて好調。また、近年は映画事業も好調だったため、多くの利益が出ているため、フジテレビ局員のボーナスも悪くないと言われています。
ＴＢＳも不動産事業が好調で、ＴＢＳの利益の約４割が不動産事業。ＴＢＳの不動産事業はほとんどが東京・赤坂に一極集中していることから、ＴＢＳのことを“赤坂不動産”と揶揄する声もあるほど。加えて、ＴＢＳは小売り業や通販事業も展開しており、それが堅調。テレビ事業よりもそちらのほうが利益が大きいといいますね。
日本テレビも、数年前からかつての本社であり、現在日本テレビ番町スタジオがある麹町周辺の土地を買いまくって、再開発に取り組んでいるといいます。不動産事業は悪くないようなんですが、この新型コロナウイルス禍で、大打撃で出ている事業があるといいます」（前出の制作会社関係者）
それは、日テレのグループ会社である大手フィットネスクラブ運営会社の『ティップネス』だ。
■「早期退職者」を募集!?
２０１４年１２月、日本テレビホールディングスが、「ティップネス」を３５０億円で買収したことを発表。
しかし、新型コロナウイルスの影響で、スポーツクラブ大手では退会者が続出し、新規会員登録獲得もままならない状況にあり、２０２０年３月期決算は軒並み減収減益。１７３店舗を展開するティップネスの３月期の最終損益も、前期約１３億円の黒字から１１億５０００万円の赤字に転落した。
「東京五輪に向けて、スポーツへの興味関心、健康志向が高まっていくことを見据えてティップネスを買収したとされる日本テレビホールディングスですが、新型コロナウイルスの影響でスポーツクラブ事業の先行きが見えない状況で、経営にも大打撃を与えているようです。
そのため、日本テレビでは社員の“早期退職”を募るのではないかと聞こえてきているんです……」（民放キー局ディレクター）
現在、視聴率は絶好調、視聴率３冠王を取り続ける日本テレビが早期退職を募るかもしれないという話には、局の看板である水卜麻美アナウンサー（３３）も大きな衝撃を受けるだろう。
「フリーをあきらめ、局に残って出世を目指す決意を固めたとも言われる水卜アナですが、こうしたことをきっかけに、再度フリー転身に向けて、具体的に動き出す可能性も考えられますね。早期退職者には退職金が通常よりも多めに出ますから、実際に早期退職者が募集されれば、仕事に不満や行き詰まり感を覚えている人は手を上げるのではないでしょうか。
また、どの局も、このコロナ禍で仕事をきちんとしてこなかった局員があぶり出されているといいます。日テレでもそうした面は多分にあるようで、この機会に、今後の経営を盤石にするための企業の体質改善、デトックスを図る意向もあるとも聞こえてきていますね」（前出の民放キー局ディレクター）
新型コロナウイルスの影響で、日本テレビが大規模経営改革に踏み切る!?
