ローラ、神田うの、川崎真世…7月退所は円満も…芸能プロ崩壊危機！ (3/4ページ)
そうして、コンサートやイベントにかかわる業種で働く人々、すべてに大きな影響が出ているんです」（芸能プロ関係者）
■給料カットや自社ビル売り出し……
月刊誌『Ｖｏｉｃｅ』（ＰＨＰ研究所）の２０２０年６月号の取材に応じた、大手芸能プロ・ホリプロの堀義貴社長は「現在は演劇制作の収入が得られない状態です。当社が主催する舞台に出演予定だったタレントに対してどう支払いをするのか、という問題もあります」、「照明や美術、衣装に携わるスタッフの仕事はどんどん失われています。（中略）エンタメ業界が現場から崩壊していく事態を、私は最も恐れています」と、現状と危機感を語っている。
「有名アーティストも所属する芸能事務所は全社員を一度解雇して、契約社員として雇い直すことが決定しているといいます。また、有名女優が所属する芸能事務所では全社員の給料が３割カットに。
別の芸能事務所では自社ビルを売りに出すといった噂も出ている。そんな話がささやかれるくらい多くの芸能事務所が壊滅的な状況にあり、安泰という会社はないと言っても過言ではないんです」（前出の芸能プロ関係者）
■テレビ局もギャラダウン交渉へ
新型コロナウイルスにより、外出自粛が徹底されており、テレビ番組の視聴率は上昇傾向にあった。
「ただ、テレビ局も経営的にはマズい状況にあるんです。というのも“ステイホーム”が徹底されていましたから、新規で広告を出稿したいという企業は少なく、広告収入は著しく減少する見込みなんです。そのため、ギャラのかからない局アナを多用して、フリーキャスターには辞めてもらう、といった措置を取るテレビ局も出てくると言われています。
また、これまでテレビに出演する芸能人には“実績”というものがあって、各テレビ局は一度払ったギャラから金額を下げないという不文律があったんですが、ついにその聖域にも手を出すのではとささやかれています。開局以来の未曽有の危機に、キー局もついに、タレントサイドに“ギャラを下げさせてほしい”と交渉を持つとみられています。
