インターネットリサーチを手掛ける株式会社NEXER（所在地：東京都豊島区、代表取締役社長：宮田 裕也）は、「ハザードマップ」に関する調査を実施し、その結果を当社サイト内にて公開いたしました。

「ハザードマップ」に関するアンケート結果を公開
インターネットリサーチを手掛ける株式会社NEXER（所在地：東京都豊島区、代表取締役社長：宮田 裕也）は、「ハザードマップ」に関するアンケートを実施し、結果を当社サイト内にて公開したので、その中から一部を紹介します。

◆住んでいる地域のハザードマップを確認「していない」のは46.0％

近年、大雨や地震など自然災害が頻繁に発生し、日本各地で甚大な被害がおきています。
災害から身を守るためには、お住まいの地域の災害リスクを知り、リスクを最小限にとどめるために事前に準備することが大切です。
今回は、全国の男女300名ずつを対象に、市区町村で作成されている「ハザードマップ」に関するアンケートを実施しました。

調査期間：2020年7月7日～8日
集計対象人数：600人（男女300名ずつ）
集計対象：男女

お住まいの地域のハザードマップを確認しているかについて聞きました。


[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM1NDg0OCMyNDgwNjcjNTQ4NDhfT0JuYU5USWZFWC5qcGc.jpg ]
「確認している」は54.0％でした。
一方、半数近い46.0%の方は「確認していない」と回答しました。

その他、防災の準備をしている方の比率や準備をしていない理由を聞いた結果などを、弊社運営サイト「日本トレンドリサーチ」にて公開しております。ぜひご覧ください。