ジャニーズ事務所はTOKIOの長瀬智也の退所とともに、城島茂、国分太一、松岡昌宏がジャニーズ事務所の関連会社「株式会社TOKIO」を設立することを7月22日に発表。その社長に城島が就任すると発表しているが、代表取締役には別の人物が就任することが明らかになり、注目を集めている。

「7月29日に配信された『JCASTにュース』によると株式会社TOKIOの登記簿が、2020年7月28日までに閲覧できるようになっていたとした上で、設立は7月22日、資本金は1000万円、本店所在地はジャニーズ事務所と同じとなっているが、肝心の代表取締役にはジャニーズ事務所の藤島ジュリー景子・代表取締役社長が就任。城島はじめ国分、松岡の3人は取締役として名を連ねていると報じています。つまり城島リーダーは、代表権のない取締役社長ということになります」（スポーツ紙記者）

　城島の社長就任を祝福するコメントが数多く寄せられていただけに、違和感を覚えるファンもいたのではないか。

「現実問題として、会社設立後も番組に出演するため会社経営の実務に携わるのは難しい。関連会社の代表に、本社の社長が就任するケースはよくあることでもあり、何の不思議もありません。ただし、TOKIOを手塩にかけて育ててきた藤島社長が今後もハンドリングするのなら、実態は会社設立後も何も変わらない」（前出・スポーツ紙記者）

　では何のための会社設立なのか。業界では、こんな意見も。

「以前から、山口達也元メンバーのTOKIO復帰が水面下で模索されていたといいます。ところが昨年、創立者のジャニー喜多川さんが亡くなり、昨年9月には滝沢秀明が副社長に就任。ジャニーズJr．の不祥事に対して厳しい処分を下すようになり、山口元メンバーの復帰の可能性はなくなりました。そこで考えた策が『株式会社TOKIO』の設立。関連会社なら復帰へのハードルも低く、現実味を帯びるというわけです。実際にメンバーは山口元メンバーと連絡を取っていますしね」（女性誌記者）

　果たして、TOKIOはどんな変化を見せるのか。

（窪田史朗）