新型コロナウイルスの感染拡大によって様々なことが制限されつつある今。
特に対面での活動がメインとなる「婚活」も例外ではありません。

「一般社団法人 結婚・婚活応援プロジェクト」によれば、コロナの感染拡大後、結婚への意識は高まっているとのこと。
制限がある新しい生活様式の中で、婚活はどのような形で行われているのでしょうか。
その最新の動向の発表と、独自の婚活支援の取り組みを行っている自治体を表彰する、第6回結婚・婚活メディアカンファレンスを取材しました。

婚活サービスの利用増！結婚に関する実態調査

「一般社団法人 結婚・婚活応援プロジェクト」は2015年5月20日に発足。
現在加盟企業は29社にのぼり、街コンやSNSなどを使った新しいマッチングシステムを安心して利用するためのルール作りなどを通して、多くの幸せな出会いを提供することを目指しています。

メディアカンファレンスでは最新の結婚に関する実態調査の結果が代表理事の佐藤 茂さんより発表されました。
婚姻組数は2010年より減少し続けており、生涯未婚率は上昇。
女性は7人に1人が生涯未婚だそうです。

「出会いの機会を創出していくことが婚姻組数を増加させるために必要で、目下の課題」と佐藤さん。
「なぜ恋人ができないのか？」という問いに半数近くの人が「出会いがないから」と回答していることからも、学校や職場以外でのパートナーとの出会いをサポートする必要があると感じたそう。
また出会いを得るための婚活サービスの利用は拡大傾向にあり、特にアプリでのマッチングサービスをはじめとするネット婚活サービスは、ここ5年で急速に普及しています。

ネット婚活サービスをさらに普及させ、出会いの機会をより創出するために、厳しい自主基準を制定。
第三者団体による認証制度を設立するなど、安心・安全面を強化していく予定だそうです。

コロナによって高まる結婚意識に対応

新型コロナウイルスの感染拡大後、リアルな出会いの機会はますます減少しています。
その一方で、コロナ禍で結婚への意識が高まった人が全体の42%もいることがわかりました。
また婚活サービス利用者の80%が、コロナ感染拡大後も意欲的にサービス利用を継続していることもわかり、婚活に対する期待も下がっていないという結果に。

こうした人たちへの新しい生活様式に適応した新しい形の婚活として、ネット婚活サービスだけではなく、結婚相談所でオンライン面談サービスを始めたり、お見合いをオンラインで行ったりと、婚活業界各社が順次対応を行っているそうです。

「リアルな場で出会う機会が減ったとしても、生涯のパートナーを見つける新しい場として、婚活サービスが当たり前になる世界を目指していきたい」と佐藤さんは提言しました。

独自の婚活サービスを行う2自治体を表彰！

婚活支援に関して、独自の取り組みを行っている地方公共団体や企業に贈られる「結婚・婚活応援アワード2020」の表彰式も行われ、今回は佐賀県と秋田県の2自治体が受賞しました。
佐賀県では、新型コロナウイルスの影響でやむなく結婚式を挙げることができなくなったカップルに対して、支援金を送るなどの「さがウェディング祝福プラン」を用意。
また秋田県では、AIによるマッチングやオンラインでのイベント、オフラインイベントなどの3つの活動で、ハイブリッドな婚活サービスを行っていることが評価されました。

新しい生活様式が当たり前になれば、オンライン上での出会いをはじめ、便利なツールを使っての婚活サービスの利用は、さらに主流なものとなってくるかもしれません。
対面以外の方法で婚活を安全・安心に行える様々なサービス、情報を逃さずにキャッチすることからはじめてみてはいかがでしょうか。