太田光は圧勝!?島田紳助、驚愕の「15億円訴訟」も!「週刊誌VS有名人」法廷バトル
お笑いコンビ・爆笑問題の太田光（５５）が、自身が日本大学芸術学部に裏口入学したとする『週刊新潮』の記事で名誉を棄損されたとして３３００万円の損害賠償などを求めた訴訟で、東京地裁は１２月２１日、記事による名誉棄損を認め、同誌発行元の新潮社に４４０万円の支払いとウェブ上の記事削除などを命じる判決を言い渡した。
『週刊新潮』は２０１８年８月１６・２３日夏季特大号で太田の父親が大学側に８００万円を支払い、日大芸術学部に不正入学させたなどとする記事を掲載した。
判決で裁判長は「取材源とされる人物が話した内容について、十分な検討や裏付け取材を行ったとは言い難い」とし、記事が真実であると信じる相当な理由があったとは認められないと指摘。「原告の社会的評価を看過できない程度に低下させた」とした。
全国紙社会部記者は話す。
「今回の判決は新潮社側の完敗だと言えるのでしょう。新潮社サイドは記事が事実であること証明するか、事実相当であることを思わせる証拠なりを提示する必要がありましたが、それがしっかりとできなかったということでしょう」
太田側が３３００万円の損害賠償を求めたのに、判決では４４０万円の支払いが命じられたことについては、
「請求額の１０%超の支払いを命じるというのは、こういった裁判において一般的となっているといえそうです。太田サイドの主張、社会的地位の損失がある程度認められたということでしょう。今回の裁判は、太田側の勝利と言ってもよさそうです」（前同）
■新潮社は即日控訴
新潮社は「大変残念で遺憾に思う。控訴して真実性を立証する」とのコメントを出している。
太田はこの日会見を行い、「新潮さんにもプライドはあるでしょう。法律上、守られた権利だから、構わない」と受けて立つ構えをみせた。
また、判決について「名誉毀損を認めていただいた。僕はタレントなので、これからこの出来事をいくらでもネタにできる。満足かと言われたら分かりませんが、ある程度納得はしています」「あの記事が裁判で認められなかったことは、ラジオ、テレビで一生言わせていただく。そこでとんとんかなと受け止めている」と語っている。
「今回の裏口入学を巡る訴訟沙汰は今後、爆笑問題の漫才の鉄板ネタになっていくんでしょうね。それを含めると、さらに太田さん側の勝ちと言えるかもしれません」（ワイドショー関係者）
爆笑・太田以外にも、これまで週刊誌とバチバチの訴訟問題を展開した有名人は少なくない。
■島田紳助氏は芸能界引退……
２０１２年１０月、元タレントの島田紳助氏（６４）と吉本興業は『週刊現代』（講談社）の「島田紳助と暴力団」などと題する記事で名誉を棄損されたとして、出版元の講談社に１億６５００万円の損害賠償を求める裁判が行われた。
２０１１年１０月１５日号の同誌では、京都市内の不動産取引で島田氏が暴力団組員と同席して交渉したなどと報じた。
東京地裁は複数の建設会社社員らに対する『週刊現代』側の取材内容について「具体的かつ詳細で、内容に不自然な点はない」と指摘し、「少なくとも記事の重要部分を真実と信じる相当の理由があった」として、島田氏側の主張を退けた。
「一方、吉本興業について記載した部分については“所属タレントと暴力団の関係に寛容な会社であるとの印象を与えた”として名誉棄損を認め、講談社側に対し、吉本興業に１１０万円を支払うように命じました」（芸能記者）
■８０年代のトップアイドルはプライバシー侵害で
歌手の中森明菜（５５）は隠し撮りによるプライバシー侵害で『女性自身』（小学館）を訴えている。
２０１６年７月、自宅療養中だった中森の隠し撮り写真を掲載した『女性セブン』に対し、中森がプライバシーの侵害に当たるとして計２２００万円の損害賠償を求めた訴訟の判決があった。
「裁判では、中森が有名人であることや復帰への社会的関心が高いことを理由に“報道の自由”を主張した小学館でしたが、裁判官は“撮影は違法で苦痛は甚大。歌手としてのイメージや芸能活動の再開に悪影響を与えた可能性も考える”として同社とフリーカメラマンに計５５０万円の支払いを命じています」（前出の芸能記者）
■日本を代表する企業は約１５億円訴訟
日本を代表する企業の経営者が週刊誌を訴えた例もある。
『週刊新潮』の記事で名誉を傷つけられたとして、楽天と同社の三木谷浩史会長（５５）らが発行元の新潮社に対して計１４億８０００万円の損害賠償を求めたのだ。
『週刊新潮』は、２００６年８月と９月に、楽天のＴＢＳ株取得に関するインサイダー取引疑惑や、総会屋への利益供与の疑いについて、東京地検特捜部が楽天の三木谷社長らを事情聴取しているなどと報じていた。
「楽天側はこれを事実無根とし、１４億８０００万円という超高額の損害賠償を求める訴訟が行われました。判決では“取材結果はいずれも伝聞に過ぎず、記事を真実と認めることはできない”として名誉棄損を認定し、新潮社側に９９０万円の支払いが命じられました。
楽天側は“損害に比して著しく低額”とし、最高裁に控訴しましたが最終的には和解が成立しています」（前出の芸能記者）
２０２１年、有名人と週刊誌の新たな法廷バトルが勃発する可能性はあるのだろうか――？
