株式会社グローバルインフォメーションは、市場調査レポート「統合型船舶自動化システムの世界市場 (～2025年)：自動区分 (自律型・遠隔操作・部分自動化)・船舶区分 (商船・防衛・無人)・エンドユーザー (OEM・アフターマーケット)・ソリューション (製品・サービス)・システム・地域別」 (MarketsandMarkets) の販売を4月14日より開始いたしました。

統合型マリンオートメーションシステムの市場規模は、2020年の49億米ドルからCAGR10.0%で成長し、2025年には78億米ドルに達すると予測されています。同市場は、海上貿易の拡大、ソフトウェア開発の増加、状況認識の需要などを背景に成長を遂げています。しかし、サイバー攻撃に伴う脆弱性は、市場成長の大きな抑制要因と考えられます。

COVID-19による統合型マリンオートメーションシステム市場への影響

国際海運会議所（ICS）によると、国際貿易の約90％を海上船舶が占めています。COVID-19パンデミックにより、関連企業はビジネスの継続と船隊の最適化のために、リモートワークやデジタル技術の導入を余儀なくされています。例えば、海運会社や相手先商標製品メーカーは、予知保全、インテリジェントスケジューリング、リアルタイム分析、パフォーマンス向上のために人工知能を活用しています。現在、DNV GLのような企業は、4分ごとに電子証明書を発行しており、顧客の80％がスマートな調査予約のためにデジタルツールを使用すると回答しています。DNV GLは2018年以降、1万7400件の遠隔調査を完了し、そのうち半数以上が過去6カ月間に行われています。コロナウイルスによる渡航制限が実施されて以降、DNV GLは週に平均300件の遠隔調査を実施しています。

牽引要因：ソフトウェア開発の増加

ソフトウェアは、船舶において重要な役割を果たしています。船舶の円滑な運航、船舶のタイムリーな運航状態の監視、効果的な船舶交通管理などを実現します。AI技術を用いたソフトウェアの開発が進んでいることから、統合型マリンオートメーションシステムの成長が期待されています。