バッハ会長の直電の効果は!? 北朝鮮「東京五輪不参加」の思惑 (2/3ページ)
なので『選手を守るため』という大義名分があれば、誰も異論は唱えないはず」
通常、北朝鮮は公式コメントを発表する際、朝鮮労働党の機関紙「労働新聞」や国営の「朝鮮中央通信」といったメディアを使うが、今回はなぜか、体育省のウェブサイトを使用。さらに14日には、IOCのトーマス・バッハ会長自らがコンタクトをとる予定と報じられたが、続報は聞こえてこない。
「五輪開催まであと3カ月ですが、北朝鮮が不参加を表明したことで、コロナ禍の中、それに追随する国が現れる可能性は否定できない。その時、アメリカや韓国、日本がどんな態度に出るのか。北朝鮮はそれを静観しているのかもしれません。それによっては、政治的思惑で態度を修正してくる可能性もあるのでは」（前出のジャーナリスト）
そんな北朝鮮に対し、韓国との南北融和を呼びかけ、さまざまな働きかけを行ってきたのが、IOCのバッハ会長だ。同氏は2018年冬の平昌五輪開会式で、韓国と北朝鮮の合同行進を実現。
