アメリカ代表が合宿中止、医療ボランティア7割辞退…東京五輪に立ち込める暗雲 (2/2ページ)

まいじつ

金持ちさんは、もし何かあればお金で解決できて怖いものは無かろう。しかし庶民はそうはいかない》
《アスリートファーストの方がよっぽど人類にとっての冒涜》
《茨城県知事、茨城県の看護師の方。国の圧力に屈せずに頑張ってください。オリンピックのアスリートよりも、国民の命を守ることが大事ですよね…》

といった声があがっている。

『Yahoo!ニュース』では5月10日から20日の10日間、東京五輪についての〝あなたの考え〟を5択で募集。「観客数を制限して開催するべき」「無観客で開催するべき」「延期するべき」「中止するべき」「分からない」の選択肢があり、14日時点で43万人以上が投票し、現在の投票結果では8割以上の人が「中止するべき」と回答。「開催するべき」の回答はおよそ1割ほどだ。

日本最大手の広告代理店『電通』が東京五輪のテレビ放映権を所持していることがわかり、五輪開催派からも

《五輪実施派だけど、電通が消滅してくれるなら、中止も悪くない》
《開催を望みますが、電通倒産なら…とも思ってしまう》
《五輪中止は嫌だけど、電通は倒産するべき》

といった声があがっている現在。国民の命よりもオリンピックを優先するIOCや政府、東京都は何を考えているのだろうか。

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