小林賢太郎の“解任”は日本の恥！ アメリカで猛批判「愚かなこと」 (2/2ページ)
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日本の対応は「キャンセルカルチャー」だと非難の的に
例えば、アメリカ合衆国の三大ネットワーク「NBC」ニュースでこの解任報道を扱うと、公式YouTubeのコメント欄やツイッターには、海外ユーザーから
《20年前に言ったことを文脈から外して解雇するなんて、この世界はおかしいよ》
《ホロコーストを扱ったことは確かにダメだが、過去の軽い冗談が今の仕事から降ろされる理由になるはずがない》
《刑事事件にも時効があるというのに、このキャンセルカルチャーはなんともばかげている》
《20年前のことで解雇するのはいきすぎたキャンセルカルチャーでしかない》
《1998年のコメディーで解雇？ 今は1999年なのか？》
《これが嫌で私はTwitterなんてやらないんだよ》
《これ系のジョークをしたことがある人全員が今日解雇された場合、世界の失業率は98％になるね》
《1998年に作ったジョークで、2021年に誰かを解雇することがどれほど愚かであることかに焦点をあてれば、このおかしさがわかるはずだ》
といった批判的な声ばかりがあがっている。
「日本の恥だ」どうこう言っているネットユーザー、この問題をYahoo！に寄稿して騒ぎ立てた高橋浩祐記者（過去に「日本人を土人」呼ばわりするツイートをしている）、中山副大臣らは、正義と思っている自分たちの行動こそ、海外から軽蔑を受けるものだと理解したほうが良いだろう。
過去の発言・不祥事で現在の仕事が奪われる「キャンセルカルチャー」はアメリカで問題になっているが、日本ではどう取り扱われていくだろうか。
