東京オリンピック・パラリンピックの開会式・閉会式「ショーディレクター」の小林賢太郎氏が解任されたことに対して、海外の人たちからは「やりすぎ」「呆れる」と苦言が殺到している。

小林氏が解任となった理由は、1998年にリリースされたお笑いビデオ『ネタde笑辞典ライブ Vol.4』のコント内で、「ユダヤ人大量惨殺ごっこ」というフレーズを使っていたこと。しかし、これはコントの主題でもなんでもなく、「言ってはいけないこと・やっちゃいけないこと」の例として出しただけ。肯定するようなメッセージ性はなく、政治的・社会的な意図もまったくなかった。

にもかかわらず、日本のSNSがこれを盛り立てると、あろうことか〝切り取り動画〟を発掘したSNSユーザーからリプライを受けた中山泰秀防衛副大臣が、ユダヤ系団体の「サイモン・ヴィーゼンタール・センター（SWC）」にそのまま告発するという愚行をして大事に発展。中山副大臣のスタンドプレーが、結果的に大混乱を招いてしまったのだ。

ネット上では

《日本の防衛副大臣が、一国民の不祥事を他国の思想団体にチクる。どれだけ異常な行動か、本人に自覚がないなら、防衛を任せるなど、これほど危険なことはない》
《怖いのは防衛副大臣が自国の政府や組織委員会をスッ飛ばして直接通報したこと。自分の信条かなんか知らんが、こんな政治家が日本国民を守るわけがない》

など猛烈な批判があがっている。

そして結局、小林氏は解任されてしまった。ワイドショーなどでも、「許される発言ではない」「海外で大問題になる」などとコメンテーターたちがコメントしているが、実際の海外の反応はそこまで批判的ではない。むしろ、小林氏を解任したことを批判するようなコメントが目につく。

例えば、アメリカ合衆国の三大ネットワーク「NBC」ニュースでこの解任報道を扱うと、公式YouTubeのコメント欄やツイッターには、海外ユーザーから

《20年前に言ったことを文脈から外して解雇するなんて、この世界はおかしいよ》
《ホロコーストを扱ったことは確かにダメだが、過去の軽い冗談が今の仕事から降ろされる理由になるはずがない》
《刑事事件にも時効があるというのに、このキャンセルカルチャーはなんともばかげている》
《20年前のことで解雇するのはいきすぎたキャンセルカルチャーでしかない》
《1998年のコメディーで解雇？ 今は1999年なのか？》
《これが嫌で私はTwitterなんてやらないんだよ》
《これ系のジョークをしたことがある人全員が今日解雇された場合、世界の失業率は98％になるね》
《1998年に作ったジョークで、2021年に誰かを解雇することがどれほど愚かであることかに焦点をあてれば、このおかしさがわかるはずだ》

といった批判的な声ばかりがあがっている。

「日本の恥だ」どうこう言っているネットユーザー、この問題をYahoo！に寄稿して騒ぎ立てた高橋浩祐記者（過去に「日本人を土人」呼ばわりするツイートをしている）、中山副大臣らは、正義と思っている自分たちの行動こそ、海外から軽蔑を受けるものだと理解したほうが良いだろう。

過去の発言・不祥事で現在の仕事が奪われる「キャンセルカルチャー」はアメリカで問題になっているが、日本ではどう取り扱われていくだろうか。