韓国水協中央会東京貿易支援センターが「ジャパンインターナショナルシーフードショー」に韓国パビリオンを出展! 手軽な加工品も豊富な韓国水産食品の魅力を伝える

バリュープレス

マーケティングセバスチャン株式会社のプレスリリース画像
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韓国水協中央会東京貿易支援センターは、韓国水産食品の認知度を高め、輸出拡大を図るために、11月8日(月)~10日(水)まで東京ビッグサイト南展示棟で開催された「第23回ジャパンインターナショナルシーフードショー」にパビリオンを出展しました。

■国際見本市で韓国水産食品をアピール
一般社団法人大日本水産会の主催で開催された「第23回ジャパンインターナショナルシーフードショー」は、日本各地の水産物だけでなく、アメリカ、インド、オーストラリアなど世界各地の関連企業・メーカーが参加する国際見本市です。世界でも第4大水産博覧会と言われている水産専門博覧会となります。
水産原料から水産加工、鮮度保持技術など水産業界のトレンドにあふれたパビリオンが並ぶなか、韓国水協中央会の 東京貿易支援センターが運営する韓国パビリオでは、出展メーカーのブースだけでなく、韓国を代表する水産品を紹介するパネルや大型スクリーンに関連映像を流し、韓国の水産物輸出ブランド「K·FISH」も含めた韓国水産食品の特徴を紹介。韓国の行政機関・韓国海洋水産部のゆるキャラであるヘランイも登場し、韓国水産食品をアピールしました。


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■韓国水産食品メーカー10社が出展
韓国にとって水産物の最輸出国は日本です。隣国であることから、魚介類を水揚げしたその日に輸出できるため鮮度が高いだけでなく、食文化も似っていることから水産物の輸出・入は活発に行われています 。そうしたメリットの多い韓国水産食品の魅力を伝えようと、メーカー10社がブースを設けました。


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【参加メーカー】
ジェウォングローバルネット、ヘルヨム、チンドウォン、兄弟水産、DH SEAFOOD、クァンチョンウリマッのり、慶南貿易、ワンドサランS&F、チュンナン干しのり加工漁協、チョンアグットフード(順不問)

各メーカーのブースには、のり、わかめ、塩、あわび、かき、なまこ、しじみ、穴子などの水産食品が並びました。例えば日本でもおなじみの韓国のりは、スナック感覚で食べられる商品やふりかけタイプの商品、インスタ映えするおしゃれなパッケージが特徴の商品などバリエーションが豊かで、ブースを訪れたバイヤーの注目を集めていました。

韓国水協中央会 東京貿易支援センター の鄭課長は、「新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、一人で簡単に食べられる加工食品がないかという問い合わせが増えました。今までなかったニーズですが、あわび入りの冷凍チャーハンなど電子レンジで温めて簡単に食べられる商品など充実しています」と韓国水産食品をアピール。飲食店、小売店、商社などから幅広く問い合わせがあり、手応えを感じていると話しました。

またシーフードショー開催期間中は、出展したメーカーの商品の試食を実施。穴子塩焼き、あさりすいとんスープ、ミニ海苔巻きなど、韓国水産食品を使用することで本場の味を簡単に提供できることを周知することにつながり、来場者にとても好評でした。


■日韓両国の水産貿易の架け橋として
韓国水協中央会は、2021年9月1日~11月30日まで『2021韓国水産食品オンライン商談会』を開催し常に商談ができる体制を備えています。世界7カ国、10カ所の貿易支援センターをオンラインでつないで行われたマッチング商談会には、韓国企業50社、バイヤー100社以上が参加しています。昨今の新型コロナウイルスの感染拡大により、来日することが難しかった韓国企業やバイヤーにとって貴重な交渉の場になりました。シーフードショーへの出展やオンラインを使った商談会の開催といった取り組みを継続して行うことで、今後も韓国水協中央会は日韓両国の水産貿易の拡大に寄与していきます。

■韓国水協中央会とは
・韓国水協中央会は1962年4月1日に設立された、韓国の漁業者を代表する漁業協同組合中央会です。(日本の全国漁業協同組合連合会と同じ立ち位置の団体となります。)
・2017年9月4日、韓国水協中央会は東京・港区に韓国水産食品貿易支援センターを開所しました。日本市場での良質な韓国産水産物の販路拡大と日韓両国の水産交易の拡大を目指して、韓国の水産メーカー・生産者を支援しています。


■K・FISHとは
大韓民国の海の新鮮なおいしさをそのまま、世界の消費者のための水産物ブランドがK·FISHです。大韓民国政府が品質を認証する水産物に対する国の統合ブランド管理システムがK·FISHです。大韓民国の海の新鮮なおいしさをそのまま全世界の消費者の食卓にお届けするために誕生しました。K·FISHブランドは使用資格を得ることも維持することも非常に大変です。大韓民国政府がブランドの使用について非常に厳格な基準を適用する理由は世界の消費者がK·FISHの名前を聞いただけでも信じて選択していただけることが必要なためです。


▼写真素材のご要望、掲載•取材に関するお問い合わせ先▼
韓国水協中央会 東京貿易支援センター
金 東 熙(キム ドンヒー)
〒105-0014 東京都港区芝3‐4‐15 KALビル 7F
電話 03-6453-7127  FAX 03-6453-7158
https://www.kfish.co.kr/jp/home/start.php
http://kfishtrade.com/jpn/notice/?mode=2



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