ド年末でも間に合うぞ! ズボラ記者、2021年の「ふるさと納税」に駆け込んでみる (3/4ページ)
あとは「クレジットカード決済」を選択し、カード情報を入力して決済すれば、申し込みは完了(paypay決済も可能)。希望する場合は、寄付金の使い道を指定することもできる。
こんなにたくさんの食品たちが、実質2000円でもらえていいのだろうか! もっと早く「ふるさと納税」を始めればよかった......そう思い始めた記者の心が折れかけたのが、最後のステップである。
郵送が必要なのが面倒...STEP3: 控除手続きをする
最後は必要な書類を印刷し、各自治体に郵送する必要があるのだ(2022年1月10日必着)。
申請方法は「ワンストップ特例制度」と「確定申告」の2通り。1月1日~12月31日までに寄付した自治体が5か所以下で、確定申告が必要ない給与所得者(会社員等)の場合は、より簡単な「ワンストップ特例制度」で申請できる。
必要なものは、以下の3つ。
・ワンストップ特例制度の申請用紙(「さとふる」マイページから印刷)・本人確認書類・封筒、切手
本人確認書類は、マイナンバーカードがあればそれのみでOKだが、マイナンバー通知カードを使う場合は、複数の身分証が必要になる。詳細は公式サイトでチェックしてほしい。
申請用紙は「さとふる」マイページからダウンロードできる。住所や氏名などは既に印字されているので、数か所に記入するだけ。
そして、マイナンバーカードの両面をコピーし、申請用紙といっしょに封筒に入れ、送れば完了だ。
記者は3つの自治体に寄付したので、それぞれ3セットを用意しなければならなかった。また、申請用紙も自治体ごとに1枚ずつ用意する必要がある。
そのため、あまり多くの自治体に寄付してしまうと、申請する作業が大変になると予め覚悟しておいたほうがよさそうだ。