「西側のメディアは報じませんが、実はロシア側に避難するウクライナ人の姿も確認されているんです」

■米国やＮＡＴＯ（北大西洋条約機構）はウクライナに援軍を送らない？

　古代中国の兵法家・孫子は「兵とは詭道なり（戦争は騙し合いだ）」の言葉を残したが、ロシア、ウクライナ両国の情報戦も過熱しているようだ。

　その象徴とも言えるのが、戦禍のウクライナに滞在しているハリウッドスター、ショーン・ペンの存在。

「ゼレンスキー大統領はロシア侵攻後、ドキュメンタリー映画の撮影に参加していることをインスタグラムで報告しているんです。こうした行動も、国民から反発を招いているようですね」（前同）

　とはいえ、国際法で禁じられている「武力による現状変更」を強行したロシアの行動は、断じて許されるものではない。

　ただ、腑に落ちないのは、なぜ、米国やＮＡＴＯ（北大西洋条約機構）は経済制裁や非難声明を出すだけで、ウクライナに援軍を送らないのかということだ。

「ウクライナはＮＡＴＯ加盟を目指していたに過ぎず、いかなる国とも軍事同盟を結んでいない。いわば“宙ぶらりん”の状態だったんです」（防衛省ＯＢ）

　武器援助を行う国はあれど、援軍はなし。ロシアとの停戦交渉が始まっているが、ウクライナ政府は、ここにきて義勇兵を募るなど、切羽詰まった状況に置かれている。力のある者が強引に主張を押し通す今回のウクライナ紛争は、野蛮な国際外交の“現実”を世界に突きつけたとも言えるだろう。

　では今後、米軍やＮＡＴＯがウクライナに派兵したら、どんな事態に陥るのか。

「そうなった場合、米国を中心とした西側諸国とロシアとの“直接対決”となるため、事実上の “第３次世界大戦”が勃発するということです」（前同）

　現在発売中の『週刊大衆』３月２１日号では、世界各国の「軍事力」の評価を掲載している。