東日本大震災から11年、再びM7.4の恐怖が襲った!次に起こる大地震は?もう一度見直すべき「巨大地震の可能性」
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東日本大震災から11年というタイミングで、また東北地方を大地震が襲った。
「3月16日、午後11時過ぎに、福島県沖を震源とするマグニチュード(M)7.4、福島県と宮城県では最大震度6強を観測する地震が発生。死者4名を含む多数の負傷者を出した他、東北新幹線の脱線など、大きな被害が出ました」(全国紙社会部記者)
今回の地震について、東日本大震災の直前に起きた前震に似ていたことから、“東日本大震災クラスの大地震の前兆では?”と懸念する声も出た。地震学者で、武蔵野学院大学特任教授島村英紀氏はこう見る。
「3・11の震源は太平洋プレートと北アメリカプレートの境界域(日本海溝付近)でしたが、今回の地震はその震源に近いプレート内部で起きています。ですから3・11の余震の可能性が高いと見るべきでしょう」
とはいえ、“前兆”ではなく、“余震”と聞いてホッとしている場合ではない。
「余震といっても、本震のMからマイナス1程度の大地震が起こるもので、東日本大震災でいえば、M8レベルの余震は起こりえます。しかも余震の発生は、本震から約100年は続くと見られているんです」(前同)
ただ、我々が注意すべき地震は、他にもあることを忘れてはならない。30年以内に26%以上の確率で巨大地震(M8以上)が、日本列島の太平洋側ほぼ全域で発生する可能性があるのだ。
特に大きな被害が想定されるのは、南海トラフを震源とする巨大地震だ。
「政府発表では、30年以内に70~80%の確率で最大震度7、M8~9クラスの地震が起こるとされています。経済被害は220兆円超、は死者32万人超という試算もあります」(科学誌ライター)
■南海トラフ地震の恐ろしさ
島村氏は南海トラフ地震の恐ろしさをこう解説する。
「南海トラフは範囲が広く、南海だけでなく、東南海、東海も連動して地震が発生する可能性もあり、その場合はM9クラスとなる。三つが連動すれば、宝永地震(1707年、M8.6~9クラス)のように、富士山の噴火が引き起こされることも考えられます」
また、北海道地方でも、M8以上の巨大地震の予測が。十勝・根室沖を中心とする、千歳海溝では発生の確率は3~40%。中でも根室沖はM8程度が、80%の高確率で予想されている。
「また、東北地方では北は青森、南は福島まで、それぞれの沖合で危険度の高い地震が予想されています」(前出のライター)
予想では太平洋沖が多いが、日本海側も危険が潜む。
「1983年5月の日本海中部地震(M7.7)で日本海東縁というプレートの存在が判明しました。このプレートの秋田県沖から佐渡島北方沖は、近年地震が起きていないので、近く起きる可能性が否定できません。起きれば、周辺の新潟市などが、大きな津波被害を受けることが予想されます」(前出の島村氏)
そして何より脅威なのが、首都を襲う直下型地震だ。
「関東にかかる海溝型の相模トラフ地震の発生確率は3~26%ですが、首都直下型の場合、海溝型とは別に活断層によって引き起こされる地震も原因となります」(全国紙科学部記者)
その発生確率も高く、「過去に発生したM7前後の大地震の周期をもとに、政府は、最大震度7、M8~9の地震が今後30年間で70%の確率で起こると予測しています」(前同)
■自分が住んでいる場所が危険かどうか、すぐにチェックを
被害推定も甚大で、経済被害は95兆円と算出されている。島村氏も、首都圏を襲う巨大地震について、このように予測する。
「M7クラスでも、人口密集地の首都圏直下で起きると、甚大な被害がありえます。大きな被害をもたらした1995年の阪神・淡路大震災もそうでした。首都圏では、相模トラフの海溝型と、活断層型の二つに注意する必要があるんです」
地震はいつ発生するか分からないが、自分が住んでいる場所が、被災時に危険かどうかはすぐにでもチェックしていただきたい。
「海岸や大きな川に近い立地、崖地の下は増水や土砂など危険が多い。さらに古い木造住宅、中でも瓦を使った屋根を持つ場合も要注意です。地震の揺れから来る慣性の力で、瓦はそこに留まり続けようとし、棟がその力に耐えきれず、倒壊の危険があります」(島村氏)
最後に島村氏は、こうも警告する。「日本列島近くの太平洋プレートは8.5センチ、フィリピン海プレートは4.5センチ、1年間に動いており、年々巨大な地震が起きる確率が高まっていることだけは確かです。地震の巣である我が国では今、どこで起きてもおかしくないのです」
これを機に、地震対策を真剣に考えたい。現在発売中の『週刊大衆』4月11日号では巨大地震で死なないための「備えと心得10か条」を紹介している。