働き方改革が叫ばれ、企業が対応に乗り出したところにコロナ禍が直撃し、テレワーク化の波が一気にやってきた。ただでさえ残業時間の削減や有給休暇の取得率改善に取り組んでいるさなかに、自宅で働く社員の労務管理をどうするかが問われ、テレワークにマッチするように既存の評価制度の見直しも必要になる。働く方も大変だが、会社も大変だ。

ただ、「働きやすさ」は会社にとって最高の武器にもなる、としているのが『働きやすさこそ最強の成長戦略である』（大槻智之著、青春出版社刊）だ。社員一人ひとりが働きやすい環境を整えることは、巡り巡って会社が成長するための原動力になる。

労働をとりまく環境が変わっても、成長を遂げる企業には一つの共通点があります。それは例外なく、労働者と使用者の関係性が良好なことです。（P220より）

この関係性を良好に保つためには、時代の変化とともに変わっていく「働きやすさ」を会社側が感じ取って、アップデートしていくことが求められる。しかし、社会的に求められている働き方を表面的に導入しただけでは、意味がないどころかかえって働きにくくなってしまうケースも。社員の働き方の実態や部署ごとの仕事の性質などを含めて、自社に合った働き方を考えていく必要がある。

たとえば働き方改革の流れで話題になることが多くなった「長時間労働の是正」を見ても、取り組む会社は多いが「やりたいが特にアイデアがない」ケースもある。こういう会社でありがちなのが、 「仕事量は減らせないが残業時間は減らせ」 という無理難題が会社の上層部から降りてきて、上司はそれをおうむ返しするように「早く帰れ」と言うだけのパターンだ。

これでは「顧客に迷惑はかけられない」と考える部下が悩まされるだけ。業務の効率化などの取り組みがないまま早く帰ることを強いても働きやすさからはかけ離れてしまうし、長時間労働の是正にもつながらない。