また、A社では部下からのメールには丁寧に返信することが組織文化として根づいており、上司は簡単な報告でも丁寧にメールを返信していたのだ。

そこで取り決められたのが、 「部下からの報告メールには、原則として返信しない」 という社内ルールである。

「相談を含んだ報告メールを送りたい場合はどうするのか」という声があがるかもしれない。しかし、A社の場合、相談事や助言がほしいときは対面か電話が一般的で、メールでやり取りすることは稀だった。そのため、このような思い切った舵取りができたのだ。

このルールを管理職、一般社員に周知し、３ヶ月運用した結果、上司から部下に送信したメールは１人１日３通まで減った。対策前は１日平均16通だったので８割以上減となった。一通につき３分かけていたとすると、１ヶ月（20労働日）で780分（13時間）のコスト削減となる。

また、副次的な効果として、一般社員から上司へのメールも減ったという。これは「上司からの返信」に対する「返信」が減ったことによるものだと著者。こうして、たった一つの社内ルールによって全社的なコミュニケーション・コストの削減につながったのである。

これは著者が打ったコスト削減の手の一つであり、他にも様々な働き方改革のプロジェクトが書かれている。

もちろん、それぞれの企業文化があり、その文化に合わせた形でコスト削減案の導入を考えるべきだろう。しかし、その一方で、生産性を大きくあげるためには、思い切った決断が必要なのかもしれない。

（新刊JP編集部）