その一方で、インフレ圧力は低価格やエントリー機種には逆に働き、itelの第2四半期のスマートフォン出荷は前年同期比23%減少しました。Itelは、部品価格の高騰、ぱっとしない新機種群、顧客のTECNOやInfinixの上位機種への移行などに事由により厳しい状況となりました。

Appleの出荷も前年同期比2%成長しました。GCC諸国（Gulf Cooperation Council 湾岸協力理事会）での流通が改善し商品が手に入りやすくなったことが功を奏しました。iPhone 13シリーズは発売以来高級機のベストセラーとなった一方、OPPO、realme、vivo、Xiaomiの第2四半期の出荷は前年同期比で大幅減となりました。これらのメーカーは、この地域での基盤を確立するのに苦労しており、卸にとっての低いインセンティブ、商品供給上の問題といった理由により、2022年上半期を通じて、各社を悩ませる結果となりました。加えて、この地域で大きな存在感を示すSamsungやTranssion GroupのTECNOとInfinixとの激しい競争が、各社の市場シェアを奪った形となりました。パキスタンでの現地生産が立ち上がれば、特にOPPO、vivo、Xiaomiにとって、この地域への商品供給は改善する可能性はありますが、2022年中に目に見える効果が出るとは考えにくいと私たちは考えています。

年の後半には、各社の慎重な動きの中にも、楽観できる要素が見受けられます。まず、MEAの多くの国でインフレ率が二桁に達しましたが、これは新たな現象というわけではなく、多くの消費者にとってさほど遠くない過去にも経験したことであり、そのため、新しい経済状況に素早く順応することができるという点があります。また、この地域におけるスマートフォン平均売価(ASP)は引き続き上昇傾向にあり、これは、デジタル化が進んでいることと、顧客がより高機能な端末を求めていることを示唆しています。2021年のMEAで深刻な商品不足を招いた世界規模の半導体不足が緩和されつつあり、経済状況が好転したときに市場は着実に回復すると期待されます。

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