「企業における動画活用の有効性と活用意向」を調査 ～動画配信の企画・運用担当者 8割超が「動画活用で施策の実施成果は高まる」と回答～ (2/5ページ)
当社で2021年3月に実施した調査では、動画を活用した施策を企画・運営する企業担当者の「8割がコロナ禍を契機に活用を開始し、9割近くがコロナ対策としての有効を実感（詳細： https://www.stream.co.jp/news/news-22294/ ）」と、動画の活用に対して前向きな結果が得られました。
以前の調査から約2年が経ち、2023年5月からは、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置付けが季節性インフルエンザと同じ5類へ移行し、集合や対面での活動が増えていくことが予想されます。今後の動画活用状況はどのように変わっていくのか、2022年に動画配信の企画・運営を担当された方を対象に調査を実施しました。
■調査結果（抜粋）
●動画活用による施策の実施成果
企画・運用担当者の8割超が「動画活用で施策の実施成果は高まると思う」と回答。動画の有効性を示す結果となりました。
[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSMxNzA5NiMzMTU1MzcjMTcwOTZfQ3FUSWFxdnh6Vy5wbmc.png ]
●2023年の動画活用予測
企画・運用担当者の約9割が、2023年の動画配信の活用予測について「2022年と変わらないまたは増加予定」と回答。集合・対面でのコミュニケーションが戻る中でも、動画は引き続き活用されることが予測される結果となりました。
