妊活・不妊治療をしている人がオンラインで集うコミュニティ「Varinos College」は、参加者に対し、不妊治療の保険適用範囲拡大による影響や不妊治療を取り巻く環境、今後望まれていること等についてアンケートを実施しました。

■約8割が「妊活1年未満」で不妊治療クリニックを受診

妊活を始めたと同時に不妊治療クリニックに通い始めた人が最も多く、39.4％という結果でした。また、全体の約8割が1年未満で不妊治療クリニックに通い始めていたことがわかりました。

「不妊」は、妊娠を望む健康な男女が避妊をしないで性交をしているにもかかわらず、一定期間（一般的には1年）妊娠しない状態を指しますが、当結果からは、1年を待たずに不妊治療クリニックを受診する人が多いことがうかがえます。

■約7割が不妊治療の保険適用範囲拡大は「良い影響があった」

不妊治療の保険適用範囲拡大により、約7割の人が良い影響があったと回答しました。また、良い影響としては、「金銭的な負担が減った（82.5％）」「治療のステップアップがしやすくなった（43.9％）」「治療の選択肢が増えた（28.1％）」の順となりました。

■今後、保険適用になってほしい治療や検査は「着床前診断」が1位

最も多かったのは、体外受精で胚（受精卵）の移植前に染色体異常を調べ、流産率を低下させる「PGT-A［着床前ゲノム検査］（79.2％）」でした。

ついで、妊娠率や生児獲得率にも関係することがわかってきている子宮内の菌環境を調べる検査「子宮内細菌叢検査2［子宮内フローラ検査］（72.7％）」、胚を培養器に内蔵されたカメラによって観察し、胚の情報を移植や凍結する胚を選ぶ際の参考にする「タイムラプス撮像法による受精卵・胚培養（61.0％）」となりました。

いずれも厚生労働省より先進医療に認定されている医療技術です。

※着床前診断は先進医療会議（3/3）で了承され、厚生労働大臣の承認等の手続きを経て先進医療Bに認定される予定。