■人事評価制度は「社員のモチベーション向上」をもたらすか？

そもそも、新しい人事評価制度で社員のモチベーションは上がらず、上がったとしてもそれは一時的なものだと本書では指摘している。人事評価制度の本質は「モチベーション向上」にはなく、「モチベーションを下げないこと」にあるからである。

誰がどのような基準で評価をしているのか明確ではなかったり、評価結果の説明を受けられない状況では社員のモチベーションは下がる。こうした職場に人事評価制度を導入するのは意味があり、社員を安心させてやる気をなくなせないようにすることができる。

しかし、それはあくまでも「マイナスがゼロになる」だけに過ぎない。現状やる気をなくしている社員には効果的だが、すでにやる気がある社員にとって特にプラス要因にはならない。こうした社員のモチベーション向上には人事評価制度とは別の取り組みが必要となる。

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本書では人事評価制度をめぐる様々な勘違いや誤解を正すことでこの制度の本質に迫る。どんな制度もそれ自体に力があるわけではなく、導入してうまく行くかどうかは運用する側の取り組みにゆだねられる。

まちがった思い込みや過大な期待に基づいて人事評価制度を導入しても、決して経営者が思い描いたような運用はできず、望むような効果は得られない。この制度がどのようなもので、どのように運用して、どのような結果が望めるのか。人事評価制度の真の姿を知ることは、すべての経営者にとって必要なことではないか。

（新刊ＪＰ編集部）