Indeed Japan株式会社は、3月8日（金）の「国際女性デー」を前に「女性の就労環境と将来の予想についての調査」を11カ国で実施しました。

その結果、日本で働く女性の8割以上（81.0%）が「（自国に）男女賃金格差がある」と感じていることが明らかとなりました。

日本で働く女性の4割以上が「賃金・給与が十分に支払われていない」と感じている

Indeedは、女性が就労環境で直面する不平等と活躍の機会を明らかにするため、11カ国（オーストラリア、カナダ、フランス、ドイツ、インド、イタリア、日本、オランダ、シンガポール、イギリス、アメリカ）の18歳以上の有職女性計14,677名を対象に調査を行いました。日本では、有職女性1,506名を対象としています。
調査によると、日本で働く女性の4割以上（44.2%）が、賃金・給与が「十分に支払われていない」と感じていることがわかりました。

特に非管理職（課長職よりも下の役職）の正社員女性（791名）で「賃金・給与が十分に支払われていない」と感じている割合が高く、半数以上（52.6%）にのぼります。

他10カ国と比較すると、給与に対して「わからない」と答えた日本人が多い点も気になります。

また、日本で働く女性の8割以上（81.0%）が「（自国に）男女賃金格差がある」と感じていることも明らかに。
日本に男女賃金格差があると感じている働く女性（1,219名）のうち約6割（58.0%）は、今後5年間で賃金格差が解消する「可能性が低い」と考えており、「可能性が高い」と考える人の約5.5倍となっています。

その一方、役職が高いほど、将来的な男女賃金格差解消への期待が高まる傾向があることもわかりました。