合わせて、ビジネスを前向きに変えていこうと考える企業が増えています。オンラインで業務を進めることが浸透することで、子育てや病気などの個人の活動に制約がある社員にも参画の機会を与え、地方や海外ともオンラインでつながりやすくなり、接する機会が増え、都市部だけでなく地方の経営者や海外の経営者にもゲスト講演者として参加頂く機会も増えました。」と池上氏は言います。 
また、海外に比べ日本のリモートワークの定着率が低い点については次のように述べています。
「日本はコロナ後に出社に戻した企業も少なくありませんが、今後ますます進む人手不足に加え、ロジカルにオンラインでの業務の完結を求めるオンライン慣れした若手の増加により、急速にオンライン化せざるを得なくなっていくのではと思っています。大企業だけでなく、中小企業もオフィス系のビジネスはますますオンライン化が迫られていきます。雇用が減っても収益を落とさず生産性を上げるような工夫が必要になりますが、中小企業がオンライン化のソリューションをどう活用すべきかはまだ共有されていないように思われます。」

早稲田ビジネススクールでは、コロナ禍の影響が下火になり、基本的には対面の授業になりましたが、やむを得ない事情によるオンラインでの授業参加も認めています。一方早稲田ビジネススクールのようなMBAのスクールではグループワークでのディスカッションがとても重要ですが、従来のソリューションではオンライン参加のメンバーと教室にいるメンバー同士でグループを分けざるを得ず、分断を生んでいました。これを解決するソリューションとして持ち運びできる小型のNeat Frameを配備しています。工藤氏は今後のハイフレックス授業について以下の様に述べました。「Neatのようなデバイスの進化により、今後はハイフレックス型の授業やグループワークなどで生まれる「教室と遠隔とのコミュニケーションの隔たり」みたいなものを埋めていけると思っていますし、もっと教育と研究の質が高まるのではないかと期待しています。」 

詳細はインタビュー記事をご一読ください。