現在は、不登校や引きこもりに関する相談のほか、子育てや学習、いわゆるギフテッドと呼ばれる子どもに関する相談などにも対応している。

貞盛氏によれば、相談の入り口になることが多いのは保護者だという。

子ども本人が困りごとを言葉にできない場合、まず保護者から家庭での様子や学校との関係などを聞き、状況を整理していく。

学校外支援には、学校とは異なる立場だからこそ話しやすいという利点がある一方、子どもの学校での様子を直接確認できないという限界もある。

オンライン相談であれば地域を問わず利用できるが、画面越しでは表情や行動などから読み取れる情報にも限りがある。民間支援を利用する場合には、どこまで対応できるのか、必要に応じて医療や行政など別の専門機関につなげられるかを確認することも重要になる。

近年、特定の分野で高い能力や関心を示す子どもについて「ギフテッド」という言葉が使われる機会も増えている。

一方、「ギフテッド」は一つの性格や行動パターンを指すものではない。

能力の表れ方や学校生活で抱える困難はそれぞれ異なり、「集団生活になじめないからギフテッド」と単純に判断できるものでもない。貞盛氏は、子どもを特定の枠にはめるのではなく、本人が何に困り、何を得意としているのかを見ることを重視しているという。

これは不登校への対応でも同様だ。

「学校へ戻す」ことだけを目標にするのではなく、本人が学習や社会との接点をどのような形で持つのが適切なのかを考える必要がある。

ただし、個別対応を重視するほど、支援者の経験や能力によって対応に差が出やすくなるという問題もある。民間支援が広がるのであれば、支援者の専門性やサービス内容を利用者が判断できる仕組みも重要になってくる。

不登校の増加を背景に、フリースクールやオンライン学習、民間の相談サービスなど、学校外の選択肢は増えている。