ハーバライフ・ジャパン、Herbalife Family Foundationを通じて2026年熊本地震の被災者支援を実施 (1/3ページ)
日本赤十字社「2026年熊本地震災害義援金」へ11,111米ドルを寄付
2026年10月22日
ハーバライフ・オブ・ジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：竹本 エリ 、以下「ハーバライフ・ジャパン」）は、同社の慈善団体であるHerbalife Family Foundation（以下「HFF」）を通じて、2026年熊本地震の被災者支援のため、日本赤十字社「2026年熊本地震災害義援金」へ11,111米ドルを寄付したことをお知らせします。
2026年熊本地震では、多くの尊い命が失われ、多数の負傷者が発生するとともに、広範囲にわたり甚大な被害が生じました。被災地域では多くの方々が日常生活に大きな影響を受けており、地域社会全体が復旧・復興に向けた支援を必要としています。ハーバライフ・ジャパンは、日本で事業を展開する企業として、HFFならびに世界中のハーバライフ・ディストリビューターおよび社員とともに、被災地域の支援に取り組んでまいります。今回の寄付金は、被災地の救援活動および復興支援に活用される予定です。
竹本エリ（ハーバライフ・オブ・ジャパン株式会社 代表取締役社長） コメント
「2026年熊本地震で被災された皆さまに、心よりお見舞い申し上げます。今回の災害により、今もなお大きな困難に直面されている被災者の皆さま、ご家族、そして地域コミュニティの一日も早い復旧・復興を心より願っております。Herbalife Family Foundationを通じた今回の支援が、被災地の復興に少しでもお役に立てれば幸いです。」
日本赤十字社によると、「2026年熊本地震災害義援金」に寄せられた寄付金は、熊本県が設置する義援金配分委員会へ全額送金され、日本赤十字社の運営や管理費には充てられません。義援金の配分については、同委員会により決定されます。
ロブ・レヴィ（Herbalife Family Foundation理事、ハーバライフ社長）コメント
「困難な状況に直面したとき、人々が支え合うことで地域社会はより強くなると私たちは信じています。
