受講は最大週3回まで可能で、講師が生徒と頻繁にコミュニケーションを取りながら学習状況を確認。理解が進んでいない部分や学習計画の遅れを早めに把握し、必要に応じて指導内容を調整していると名川氏は説明する。

同社では、「常に相談できる人がいる」という安心感が、生徒の孤立を防ぎ、学習意欲の維持にもつながると考えている。

一方で、こうした手厚いサポートを継続するには、講師の負担や運営コストへの対応も必要となる。

名川氏は慶應義塾大学を卒業後、キーエンスで営業職を経験し、大学受験業界へ転身した。オンライン指導に取り組む背景には、地方と都市部の教育格差を少しでも減らしたいという思いがある。

同氏のもとには、全国各地の受験生や保護者から相談が寄せられているという。

「最寄りの予備校まで片道1時間半以上かかる」「近くに大学受験のノウハウを持つ塾がない」「学校では地元の国公立大学への進学が中心で、私立大学向けの受験対策が難しい」「浪人生向けの予備校がなく、上京して下宿するしかない」

こうした声からは、地方の受験生が置かれた学習環境の厳しさがうかがえる。

オンライン指導であれば、通塾に時間をかけることなく、自宅から専門的な指導を受けられる。名川氏は、居住地による学習機会の差を減らす手段として、オンライン教育には大きな役割があると考えている。

ただ、個別指導の質を維持しながら、より多くの生徒を受け入れることは簡単ではない。生徒一人ひとりへの対応を重視するほど、講師の確保や指導体制の整備が必要になるためだ。

オンライン教育の普及によって、学校や集団指導塾だけでは対応しきれない学習上の悩みに、個別指導で応える選択肢が広がっている。