データを見やすく地図にしたのが、この「地震危険ＭＡＰ」だ。
これは、県庁所在地を基準にし、東京都なら、東京都庁付近（新宿区）で震度５強以上の地震が発生する確率（９０.４％）を元に、東京都全域を、最も高い危険度５とした。
ただし、注意してほしいのは、同じ東京であっても、都庁周辺よりも、その東にある東京駅周辺（千代田区）のほうが、発生確率は９２.０％へ上昇すること。これは、わずかな距離であっても、その地盤の強弱などで確率が大きく変動していることを示している。
また、震度６弱以上の巨大地震の発生確率に目を向けると、２０１３年版で発表された数字より、大幅に上昇している。

たとえば、東京都庁付近の確率が２６.０％→４６.８％へ、東京スカイツリー周辺は７４.４％→８１.１％へ、横浜スタジアム付近は７０.２％→８１.４％へ、大幅に跳ね上がっているのだ。
「わずか１年でのこれだけの変化は、さまざまな要素が影響していますが、大きな理由として考えられるのは、関東直下に位置するフィリピン海プレートが、従来の推定よりも１０キロほど浅いと判明したことです。震源が浅いほど、揺れは大きくなりますからね」（地震学者）

日本の政治、経済の中心地で発生リスクが高まっているのは、非常に危惧されるが、実は、日本列島の各地でＭ８級の地震が襲う可能性があるという。
その危険性を訴えるのは、琉球大学名誉教授の木村政昭氏。木村氏は、「地震の目理論」という独自の予測法を利用し、昨年９月に起こった御嶽山の噴火を〈２０１３年±４年〉と予測していた。ほかにも、昨年１１月に発生した長野県北部地震（Ｍ６.７）も〈２０１７年±５年〉と予想していた。

「過去、Ｍ６以上の大きな地震が発生していない空白域の中に、中小規模の地震が集中して発生するエリアがあり、それを私は"地震の目"と呼んでいます。