石油や石炭といった地下資源エネルギーの埋蔵量が年々減少し、残された可採年数が現在生きる私たちにとっても現実的なものとなってきている。

そうした従来型のエネルギーに代わるものとして、シェールガスといった非在来型天然ガス資源や再生可能な新エネルギーが注目を集めているが、前者はコストや環境対策の遅れ、後者は安定した供給量の確保といった面で課題を抱えている。

そんななか、米テクノロジー界の巨人アップルが、カリフォルニア州に建設される太陽光発電所に25年で8億4,800万ドルを出資することを発表し、大きな話題になっている。

■ 低コストのソーラーパネルを手掛けるファーストソーラー社と契約

米アリゾナ州に本社を持ち、テルル化カドミウムという特殊な素材を利用することで、低コストのソーラーパネルを製造しているファースト・ソーラー社は10日、カリフォルニア州モントレーで展開するプロジェクトに、アップルが8億4,800万ドルを出資すると発表した。

同日にはアップルのCEOティム・クック氏が、サンフランシスコで開催されていたGoldman Sachs Technologyのカンファレンスでこの出資を表明し、注目を集めている。折しも、この日はアップルの株価が米企業で初めて時価総額7,000億ドルを超えた日となり、今後の世界のエネルギー事情を占う大きなニュースとして印象付けられた。

アップルは今回の契約で、2015年中頃から建設が開始される2,900エーカーの広大な発電所から、130メガワットの電力を受け取ることに。ファースト・ソーラー社のCCOであるJoe Kishkill氏は「アップルの今回のコミットメントはプロジェクトを成功させる手助けになり、そしてカリフォルニアでの太陽光電力供給を著しく増加させるだろう」と説明している。