しかも、自動運転技術などますますコンピュータの割合は増えていく。

■ 『アップル・タイタン計画』とは

2020年頃、アップルはEVを発売することを目標としたのが『タイタン計画』である。数百人規模の研究者、開発者を必要とするプロジェクトのため、自動車メーカー、バッテリーメーカーからヘッドハンティングするなど、かなりアクティブに採用を進めており、特にバッテリーメーカー・A123 Systemsからの引き抜きは訴訟沙汰にもなっている。EVでのバッテリーはコアテクノロジーである。テスラではパナソニックと提携し、電池供給を安定的なものとした。

アップルがどのように電池を調達するか興味は尽きないが、A123 Systemsの技術者を引き抜いていることから、他社から供給を受けるのではなく、自前で立ち上げる可能性も高い。

こういった流れから、2015年3月10日に開かれたアップルの株主総会では「テスラを買収してもらいたい」という意見が出たほどである。膨大な投資をかけて行うよりも、買収のほうが安くつくのであればそれも一つの手であるからだ。

■ 果たしてEVが主流になるのか？

地球温暖化排出ガスゼロのEVは環境対応車として最適だ。しかし、今の課題はその航続距離の短さと、充電スポットの整備が追いついていないことである。航続距離は搭載するバッテリーの性能、そして容量で決定づけられるが、エネルギー密度が飛躍的に高まるイノベーティブなブレークスルーがない限り、大きく重いバッテリーを車体の腹に抱えるしかない。

2シーターの『テスラ・ロードスター』は運転席の真後ろに、セダンタイプのテスラモデルS、日産リーフ、BMW i3は床面をすべてバッテリーにあてている。航続距離を稼ぐには、このバッテリー容量を上げることだけがその手段だ。そのため502kmと長い航続距離を誇るテスラモデルSの車体が想像以上に巨大で、都内の狭い道は到底通りたくなくなるほどだ。