投資信託は元本が保証されているわけではありませんが、誰でも手軽に始められてなおかつ長期的な資産形成に向いており、この低金利の時代においては上手に活用したい商品の一つです。

ですが、そんな投資信託でも注意しなければならない点があり、その一つがそれを購入かつ保有するにあたりかかってくる手数料のことです。今回はそんな手数料についてライフプランナーの筆者と見ていくことにしましょう。

■投資信託には3つの手数料がかかる！

（1）購入時手数料（買付手数料）

投資家が投資信託を購入する際に販売会社に支払う手数料です。

（2）信託報酬

私たちがファンドの運用や管理にかかる諸費用として信託財産の中から負担する費用のことで、保有期間中に委託会社、販売会社、受託会社に投資信託の残高から自動的に支払われています。

（3）信託財産留保額

投資信託を償還以外のタイミングで解約する場合に徴収されるもので、ファンドによっては徴収しないものもあります。

信託財産留保額は、解約代金から自動的に差し引かれます。

■私たちが気にしなければならないものは第一に「信託報酬」です！

なぜなら、この信託報酬というのは、その投資信託を保有している間、毎年毎年ずっとかかってくるものだからです。購入するときに一度だけかかる購入時手数料よりも重要視する必要があります。

信託報酬がなるべく低いものを選ぶのが投資信託で最終的な保有利回りをアップさせる第一の秘訣と言えるかもしれません。

■第二に注意する必要があるのは「購入時手数料」です！

これは購入と同時にかかってくる費用ですので、一番わかりやすいかもしれません。

例えば、購入時手数料が1％（税込1.08％）と設定されているＡファンドを100万円分購入する場合、100万円がそのまま買い付け金額となるわけではありません。実際の買い付け金額は、手数料10,800円が初めに差し引かれた989,200円となるわけです。

つまり、スタート時点において既に100万円ではなく、手数料が引かれた989,200円となっているということです。

購入時手数料が高ければ高いほど、スタート時点での金額が下がってしまうことは言うまでもありません。ゆえに、なるべく購入時手数料も低い商品がいいというわけです。

今は、『ノーロード投信』と言って購入時手数料が0円のファンドも多数ありますので、その中から選択するというのも一つですね。

■最終的に得られる利回りを考えよう！

“購入時手数料”や“信託報酬”は最終的な運用利回りに大きく作用するものです。

単純に言えば、仮にAファンドの１年間の運用利回りが3％だったとしても、購入時手数料が1.08％で、なおかつ信託報酬が1.62％だった場合、手元に残るのは計算上で、

3.0　－　（1.08　＋　1.62）　＝　0.3

となり、この低金利時代にせっかく3％という高利回りの運用が出来たとしても、そこから必然的にかかる手数料を支払えば最終的には0.3％の利益しか得られないということになるわけです。

言い換えれば、もしこの手数料分の2.7％以上の運用が出来なければ、怖いことに手数料分だけ元本割れだって起こり得るのです。

いかがでしたか？

ちなみに筆者が投資信託を選ぶ基準は、まず購入時手数料と信託財産留保額が無料のものです。

そして、その中でさらに“信託報酬”を比較し、それが低いものを選んでいます。

但し、この手数料にこだわりすぎるあまり、肝心の商品の内容（運用方針等）自体の吟味がおろそかになってしまっては本末転倒ですので注意してくださいね。

（田辺美穂）

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