追加競技が加われば、その上限を超えるわけですが、開催都市が、その上乗せ分の経費を負担すれば、問題ないという方向で話が進んでいます」
だとすれば、組織委としても、黒字が見込める競技に傾くのは当然だ。
「その点、野球は１試合につき、５万人近い観客の入場料収入を確保できます」（前出のＮＰＢ関係者）

ＩＯＣから東京五輪の放映権料を６６０億円で取得したＮＨＫと民放各局からも、こんな思惑が透けて見える。民放関係者は言う。
「特に民放は、ＣＭ収入で巨額な放映権料を埋めなければなりませんが、正直言って赤字を覚悟していました。でも、１３年のワールド・ベースボール・クラシック（ＷＢＣ）のオランダ戦で野球は、４４％台の瞬間視聴率を叩きだしています。五輪で日本代表が金メダルを目指して戦えば、１試合で億単位のＣＭ収入も夢ではありません」
まさに野球は、東京五輪にとって"ドル箱"となる競技なのだ。しかも、稼げるのは、入場料収入やＣＭ収入だけではない。経済波及効果も計り知れない。

経済アナリストの森永卓郎氏によると、
「個別のプロ野球チームが優勝した際の経済効果は、３００億円～１０００億円と言われています。五輪の場合、優勝セールがありませんが、その分を差し引いたとしても、かなりの数字は期待できるでしょう」
だが、すんなり野球に決まるかというと、いくつかまだ障害があるという。
「何しろ、組織委の森会長のところは、門前市をなす賑わい。"東京五輪で追加競技が認められるなら、ぜひウチも……"と、それぞれの国際競技団体代表が、海外からわざわざ訪れるなど、ＰＲ活動が加熱。森会長も"表敬を受けるのは（各団体とも）１回ずつ"などと、クギを刺すほどです」（前出のライター）

東京五輪に意欲を見せる競技は、野球＆ソフトボールのほか、空手、スカッシュ、ウエークボード、ボウリング、スポーツクライミング、綱引き、ビリヤード、ローラースポーツ、ダンススポーツ、３人制バスケットボールの計１１競技。