待望の妊娠で家族が増えることに夫婦で喜びを感じつつも、「出産するのにいくらかかる？」そんなお金の悩みも出てきます。

妊娠・出産の一時的なお金だけでなく、その後の育児休業中の収入や復職時の保育園、住宅購入など、むしろお金の悩みはどんどん増えていくのが現実と言えるかもしれません。

そこで今日は、いざという時の出費に慌てないためにも、出産後の2、3年先のライフイベントを踏まえての賢い貯め方を、働くママであるファイナンシャル･アドバイザーの筆者がお伝えします。

■「妊娠・出産」にかかる諸費用は約●●万円

内閣府の『インターネットによる子育て費用に関する調査』によれば、妊娠健診や出産費用として、助成金を除いた実費負担額は約18.5万円とされています。

妊娠中の定期検診費は「妊婦健康診査費用助成金」によって助成されます。出産費用は全国平均約47万円（都市部は平均56万円と高い傾向）ですが、出産一時金の42万円が医療機関へ直接支払われるため、差額分の支払いで済むというわけです。

実質負担は20万円程度ですが、ベビー用品やマタニティ用品は別問題で、お金をかける人と倹約する人とで大きく差が出てきます。

お祝いだからと言ってあまり沢山のベビーグッズを買い揃えたりせず、ママ同士で譲り合ったり、リサイクル活用をしたりして小さなことで節約をすると後々のための貯金につながります。

■産後2、3年先までのライフイベントを見据えた貯め方とは？

ママにとって、育休中の収入や復職後の保育園入園は気がかりの一つ。そして子どもをもつと多くの夫婦が、「そろそろマイホームを持ちたい」といった願望が出てきます。そこでこの3つのライフイベントにスポットをあてて将来の貯金を考えていきましょう。

（1）育児休業中の収入

お仕事を継続される人は以下2つの手当てが受け取れ、育児休業中は給与の50 ～67%は支給されます。但し、支給のタイムラグもありますので、支払い等に影響する場合は生活費の3ヶ月分位を貯めておくのが良いでしょう。

・「出産手当金」・・・平均報酬日額の2/3×日数分

・「育児休業給付金」・・・育休開始180日目までは月給の67％、181日目以降は50％を育休月数分（最長1歳半まで支給）

（2）復職後の保育園費

保育園入園は、世帯所得や自治体、子供の年齢によっての違いや待機児童の状況でも違ってきます。会社によって復職時期を調整しにくいようでしたら、無認可保育園で預けるお金の準備をしておく必要もありますね。

無認可保育園の月の保育料は園によりさまざまですので、まずはご自身が住んでいる地域にある無認可の保育園を確認し、事前に園へ見学に行き、保育料を確認した上で入園に向けた貯金を前もってすすめましょう。

例）2014年　江戸川区の世帯年収500万円の場合

・認可保育園　・・・月29,200円　年35万円
・無認可保育園・・・月51,000円　年61.2万円（収入に関係なし）

（3）マイホーム購入

子どもができるとマイホーム願望が出てきます。住宅金融支援機構『フラット35利用者調査2013年』によると、平均購入価格はマンションで3,861万円です。目安とされる物件価格の2割は貯めておきたいので、この場合700万円以上を目指して貯めましょう。

夫婦の預貯金が現在どのくらいあるか、購入を検討している物件は今の貯金額を考えて無理がないか、まずは夫婦でしっかり話し合うことが大切です。いくら良い物件でも、少し背伸びした高い物件を買うと後々のライフプランにしわ寄せが出てしまいます。

いかがでしたか？

お金を貯めるのはなかなか計画通りにはいかないものの、子どもができると一番お金がかかるのは高校や大学などの教育費です。家族の幸せな将来のためにも出産前からしっかり貯める習慣をつけていきましょう。