年間10万人超の介護離職が問う地域医療の役割――在宅医療と精神科訪問診療の現状
総務省の調査によると、2022年までの1年間に介護・看護を理由に離職した人は約10.6万人にのぼり、家族の負担軽減が課題となっている。東京23区などで訪問診療を行う「さくらひだまり訪問クリニック」の加藤久普院長は、通院が困難な患者や精神疾患を抱える患者とその家族を支える取り組みを進めている。専門チームの早期介入によって介護の孤立を防ぎ、患者と家族双方の生活を支えることが重要だという。同院の取り組みから、在...
