総務省の調査によると、2022年までの1年間に介護・看護を理由に離職した人は約10.6万人にのぼり、家族の負担軽減が課題となっている。東京23区などで訪問診療を行う「さくらひだまり訪問クリニック」の加藤久普院長は、通院が困難な患者や精神疾患を抱える患者とその家族を支える取り組みを進めている。専門チームの早期介入によって介護の孤立を防ぎ、患者と家族双方の生活を支えることが重要だという。同院の取り組みから、在宅医療の役割と今後の課題を探る。

高齢化が進む日本では、厚生労働省の2023年の患者調査によると、精神疾患を有する総患者数は約603万人にのぼる。こうしたなか、「通院介助が限界に達している」という切実な声が医療現場に多く寄せられていると、さくらひだまり訪問クリニックは説明する。

足腰の衰えによる移動困難だけでなく、認知症に伴う行動・心理症状や精神的な不安から、患者本人が外出を強く拒否するケースも少なくない。病院の待合室でパニックを起こしてしまい、周囲の目を気にして通院を断念する事例もあるという。

患者本人の苦悩に加え、仕事や日々の介護に追われ、「どこに相談すればよいのか分からない」と孤立を深める家庭もある。同院によると、精神疾患や認知症を抱える患者の場合、従来の外来診療だけでは十分な対応が難しいケースもあるという。

こうした背景から、患者の自宅を直接訪問し、専門的な医療を提供する訪問診療の役割が重要になっている。一方、在宅医療における家族への支援体制や、専門的なケアを担う医療従事者の確保など、課題も残されている。