「圧力」「不仲」「高齢化」…ジャニーズの“不良債権”が止まらない！
ジャニーズ事務所のジャニー喜多川社長が亡くなったのは7月9日。連日、関連ニュースが大きく報じられたが、一方で関心を呼んでいるのがジャニーズ事務所の今後だ。
次期社長に姪の藤島ジュリー景子副社長が就くのは既定路線といわれ、一方、昨年末にタレント業を引退してジャニー氏のサポート役に回り、関連会社『ジャニーズアイランド』社長に就任した滝沢秀明氏は、新人発掘などを担うことが確実視されている。
一見、盤石に見える新たな体制だが、前途を危ぶむ声は少なくない。
「課題は2つ。1つはジュリー社長と滝沢氏の両輪体制がうまく機能するのかどうか。一説には仲が良くないともいわれます。もう1つは滝沢氏の能力です。ジャニー氏といえば、卓越した相馬眼が有名で、1カ月に1万通近く届くという売り込みの履歴書のすべてに目を通し、履歴書の写真1枚で、その少年が大人になったとき、どんな顔に成長するか分かるといわれます。滝沢氏がジャニー氏から学んだのは舞台のつくり方であって、この相馬眼は継承できるものではない。今後の新人発掘がどうなるかが課題といえます」（芸能記者）
退所するタレントも…ジャニー氏が一代でつくりあげたジャニーズ事務所は、ファンクラブ会員数が計700万人超、グループ全体の売り上げは年間1000億円を超えるといわれる。まさに〝ジャニース帝国〟だが、今後の課題は他にもある。
「現在、事務所の有力スタッフは60代以上がほとんど。長年、ジャニー氏のもとで働いてきた人たちですが、ジャニー氏が亡くなったことで事務所を去る人も出てくると思われます。タレントにも同じ動きが出てくるとみられ、中居正広、錦戸亮、大倉忠義、堂本剛に退所説が囁かれています」（同・記者）
さらに17日には、公正取引委員会が独占禁止法違反の恐れがあるとしてジャニーズ事務所に注意していたことが明らかに。退所した元『SMAP』の3人がテレビ出演できていないことについてツッコまれた形だが、事務所は「弊社がテレビ局に圧力などをかけた事実はなく、公正取引委員会からも独占禁止法違反行為があったとして行政処分や警告を受けたものでもありません」と疑惑を否定。このことについては〝当事者〟であるテレビ局が多く触れることはないだろうが、公の機関によって認定された以上、〝都市伝説〟ではなくなってしまった。
何はともあれ、稼ぎ頭の『嵐』の活動休止も決まっている今、ジャニーズは大きな転機を迎えることになりそう。〝前途多難〟という表現も、あながち間違ってはいないのかもしれない。
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