原巨人「大流血の来季30億円補強」と「プロ野球改革」大野望 (4/6ページ)
加えて、キャッチャーの小林誠司ら、実力のある選手をトレードで出して、即戦力を獲りにいく模様。これらの補強費用として２０２５億円ほど用意しているといいます」（前同）
こうした補強策と同時進行で、原監督は長らく胸に秘めてきた「球界改革」にも着手した。日本シリーズ後、原監督は、山口寿一オーナーの元をシーズンの報告のために訪れた際、セ・リーグにおける「ＤＨ制の採用」をプロ野球実行委員会に提案するよう、伝えたというのだ。
「かねてより原監督が訴えてきたＤＨ制の導入ですが、今年の巨人の完敗にはセの各球団フロントもショックを受けている。近年、１点を守り切るより、５〜６点取って打ち勝つ“打高投低”に変容している。その象徴がＤＨ制で、守備や走塁に難があっても、打撃に秀でた選手を生かせるメリットもあります」（前出のデスク）
原監督が山口オーナーに伝えたとされる、もう一つの改革案が「補強期限の撤廃」だ。トレードでいえば、今年はコロナ禍の特例として、期限が７月末から９月末まで伸びたが、これが１年を通じて可能になる。
「優勝を争うシーズン後半に故障者が出ても、トレードや外国人の補強で穴埋めできる。原監督は今年、楽天とのトレードで獲得したウィーラーと高梨雄平の成功に味をしめた。資金力のある球団に有利な話ですが、“選手たちに活躍の場を広げる”という御旗を掲げれば、ファンの支持も得やすい。これに加え、支配下選手の７０人枠の撤廃も議題にしたいようです」（前同）
物事を変える際には、必ず痛みが伴う。これまで巨人は球界の盟主として、さまざまな改革案をぶち上げ、賛否を巻き起こしてきた。原監督が、反発が生じることを承知しながら、改革を訴えた理由――それは、「栄光の巨人軍」の復権に他ならないという。
「原監督は２年前に３度目の監督就任をして以降、選手間の競争を促し、チーム改革に着手してきました。ソフトバンクのエースの千賀滉大や甲斐、盗塁王の周東佑京という育成出身の成功を目の当たりにし、育成枠で“一芸がある選手を獲る”方針も明確にした。
