今年さらに注目が集まるミャンマー。民主化に向けて強い一歩を踏み出す同国をリサーチする「ミャンマーよもやま情報局」では、メディアに対して今後も広く情報提供を実施

外務省医務官として世界各国で海外勤務者の健康管理を行い、主に感染症およびメンタルヘルスを研究テーマとしてきた勝田吉彰（関西福祉大学教授）。その勝田が代表を務める研究室によるサイト「ミャンマーよもやま情報局」では、アジアのラストフロンティアとして、ビジネスの面でも注目されるミャンマーの現地調査を進め、情報を発信してきました。2016年より大きく変化するミャンマーの情勢について、今後もマスメディア・ネット媒体からの取材を積極的に受け付けていきます。

渡航医学・海外メンタルヘルスの調査研究を行う、関西福祉大学　勝田吉彰研究室（所在地：兵庫県赤穂市、代表：勝田吉彰教授）が発信する「ミャンマーよもやま情報局」が、2015年１月25日の開設より一周年を迎えます。同国への関心が深まる中、サイトアクセスも当初より3倍に増加。現地調査にもとづいたお役立ち情報を今後も提供してまいります。

ミャンマー情報発信サイト「ミャンマーよもやま情報局」：http://www.myanmarinfo.jp/


■2016年はラストフロンティア「ミャンマー」が注目される一年に！
ミャンマー連邦共和国では、昨年の11月に行われた総選挙の結果、アウン・サン・スー・チー氏が率いる国民民主連盟が単独過半数を獲得し、さらなる民主化への進展が期待されています。

同じく昨年末には、ミャンマーで初めての証券取引所となるヤンゴン証券取引所が開設されるなど、2016年春より新しい大統領と議会がスタートを切る同国に対して、日本国内では昨年に引き続き注目が集まることが予想されます。

政治面だけでなく、アジアのラストフロンティアとしてビジネスの場としても関心が深まるミャンマー。当研究室および「ミャンマーよもやま情報局」では、今後ますます企業の進出が急増するミャンマーの情報発信をおこなっています。