晩婚化が進むと同時に、出産も高齢化がかなり進んでいます。高齢出産では出産のリスクが高まると言われていますが、「だからと言って今は仕事があるし、今すぐ結婚・妊娠なんて考えられない」という方は“卵子凍結保存”を考える方もいらっしゃるかもしれません。
そこで今日は、予防医学に詳しい医学博士 川上先生監修の元、卵子凍結保存による妊娠の確率や不妊治療の助成金などについてお伝えします。
■不妊に悩む人は実際どれくらいいるの？
ご存知の通り、高齢になるにつれて妊娠する確率が低くなってしまいます。
全体の不妊人口も年々増えており、体外受精による出生時数からもその傾向がみてとれます。日本産婦人科学会の集計によれば、2005年（19,112人）から2010年（28,945人）で体外受精による出生児数が約1万人増加し、全体の総出生児数に対する体外受精児の割合は1.8%から2.7％へといずれも増加しています。
また、国立社会保障・人口問題研究所の調べでは、不妊を心配したことがある（または現在心配している）夫婦の割合は31.1％、子どものいない夫婦ではこの割合は52.2％にのぼるとされています。
また、実際に不妊の検査や治療を受けたことがある（または現在受けている）夫婦は全体で16.4％、子どものいない夫婦では28.6％という結果が出ています。
総合的にみると、不妊を心配したことのある夫婦は3割、子供のいない夫婦では半数という結果でした。
■卵子凍結保存による「妊娠率」はどれくらいなの？
御夫婦で凍結保存をおこなう際には、まず女性側にホルモン剤を打ち、卵子をたくさん出るように誘発させ、採取した卵子を使って体外受精をおこないます。
その体外受精後の受精卵を凍結保存した場合ですと、妊娠率は約20％とされています。
ただし、まだ結婚の予定はないが、若いうちの良質な卵子を保存しておいて、将来的に保存しておいた卵子を使って妊娠を望む場合になると、未授精卵子を凍結保存することになります。
この未受精卵子を凍結保存した場合になると、解凍・体外受精後の妊娠率は5～10％と、凍結受精卵よりも低くなると予想されるようです。