「ジャパネットたかた」、13日の防災関連商品売上全額を被災地へ寄付！その行動に称賛の声

　通販会社大手のジャパネットホールディングスが、13日分の防災用品の売上を全て大阪北部地震や西日本豪雨の被災地に寄付するキャンペーンを展開した。その太っ腹な行動が称賛されている。

　対象となるのは充電式電池、折りたたみ式ヘルメット、電池式ランタンなど計3万2000個。これをテレビ番組や同社ウェブサイトを通じて販売し、その収益全てを大阪地震と西日本豪雨の被災地に寄付する。

　「ジャパネットたかた」のウェブサイトには「全国の皆様の防災意識を高めていただくきっかけづくりや、災害支援へつながる取り組みができれば」という思いから「本日ご注文いただいた防災用品のご購入金額の全額を被災地へ寄付いたします」と宣言している。

　リアルタイムな「寄付金額」と購入点数も表示されており、13日13時時点で6500万円を突破。ジャパネットの思いに賛同したネットユーザーやテレビ視聴者が、対象防災商品を続々と購入しているようだ。

　防災商品を買うことで「意識」を高めつつ、被災地に寄付金を送ることができるジャパネットホールディングスの取り組みに、ネットユーザーから「神対応」「素晴らしい」「信頼できる」など絶賛の声が。また、災害の備えになる商品を買うことで被災地の援助にもなるという絶妙のシステムには「天才的」という声も出た。

　ジャパネットはこれまでにも東日本大震災や熊本地震発生時に多額の寄付金や支援物資を送っている。それもひとえに、同社を裸一貫で立ち上げ、超優良企業とした高田明前社長の紳士な姿勢に基づくもの。現社長で息子の旭人氏も、その思いを受け継いでいるようだ。