“女は家庭、男は仕事”という暗黙の認識を数値データで見える化。男女別「女性活躍推進2.0実態調査2019」の調査結果を分析。ダイバーシティが進まない理由明らかに

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株式会社リノパートナーズのプレスリリース画像

会社員男女1,200名の本音をまとめた「女性活躍推進2.0実態調査2019」のデータを男女別に分析。男女の意識のズレが、データにより明確に“見える化”されました。女性活躍推進や働き方改革を担当される企業の人事担当者に、現場の声を数値化したデータをお届けします。男性社員の意識改革の取り組みに向けた社内稟議を通すためのデータとしても活用できます。

人材育成コンサルティングを手がける株式会社リノパートナーズ(本社:東京都千代田区、代表取締役:細木聡子)は、組織で働く男女社員を対象に実施した「女性活躍推進 2.0 実態調査 2019」のアンケート調査結果を、2019年10月25日(金)より公開していますが、その男女別データの分析結果について11月7日(木)に発表いたしました。分析結果からは、男女の意識の乖離(かいり)が見えます。

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