新型コロナウイルスの脅威は、いまだに収束する気配を見せない。東京オリンピックは２０２１年７月に延期となったが、無事に来年開催できるのだろうか。
「大会組織委員会の森喜朗会長（８２）は、４月２８日の『日刊スポーツ』のインタビューで、
“ウイルスが来夏までに終息しなければ２２年への再延期はない。その場合は中止になる”
と、断言しました。
これについては“残念だ”とする声もある一方、ＳＮＳでは、
“少なくとも、それを判断するのは貴方ではないですね…”“もっと早く決断していれば、コロナの対応も違っていたはず”
と、見通しの甘さに苦言を呈す声も見られています。はたして、どうなってしまうんでしょうね……」（政治部記者）
森会長は、組織員会会長としてこれまでも五輪延期に関する発言をしているが、“延期ない”発言についても、元プロレスラーでタレントの高田延彦（５８）はツイッターで、
“そもそも自分の立場ファースト連中の楽観主義にも程があるぜ！五輪に関しても来年７月２３日開幕決定のエビデンスもまったく無しに等しい”
と、批判している。
■費用面でも見通しの甘さが目立つ
費用の面についても、楽観視はできない。