あの半沢直樹でも、今回は再雇用先を確保するのは難しいかもしれない……。
ジェットスター・ジャパンがパイロットと客室乗務員合わせて約600人を対象に、長期休暇や希望退職などの選択肢を提示していることを明らかにしたのは9月中旬のことだった。
航空ジャーナリストが語る。
「成田空港を最大拠点とするジェットスター・ジャパンは、2012年7月に就航。当初は遅延や欠航が相次ぐなど、赤字経営が続いた時期もありましたが、2016年6月期には黒字に転換。その躍進を支えたのが、他社が国際線に力を入れるなか、地道に国内線を広げた逆張り戦略にあったことはよく知られる話。結果、同社では北海道（札幌）から、東北（庄内）、四国、九州、沖縄・宮古（下地島）まで、LCCとしては最大級の全国16都市、23路線での運航を実現し、年間客数でも日系4社の首位を走るまでになったんです」
ところが、新型コロナウィルスの影響をモロに受け、国内線では約5割が減便や運休を余儀なくされ、国際線に至っては全便運休という状況が続いたことで、業績が赤字に転落。
「現在、同社には約1000人の従業員がいて、うち約200人がパイロット、客室乗務員が約400人程なんですが、8月から構造改革を始め、9月には全従業員の6割を占めるパイロットと客室乗務員に対して希望退職や長期休暇、一時帰休の延長などを提示。さらに今後は、整備士や地上係員（グランドスタッフ）、企画職などの人員計画の見直しを検討するとのことです。先日も、ユナイテッド航空が、10月から成田のCA拠点を閉鎖するとの報道があったばかりですから、CAに次いで、ついにパイロットのリストラが始まった、と航空業界は大揺れですよ」（前出・ジャーナリスト）
というのも、パイロットは慢性的な人手不足ということもあり、その”売り手市場”は数年来揺るぎないものがあったというのは、前出のジャーナリストだ。
「その要因の一つが、LCCの就航拡大で、LCCが所有する機体は小型機が中心となるため、大型機に比べ、運航するためにはより多くのパイロットが必要になります。