新型コロナウイルスの世界的流行は、私たちに「手洗い」や「手指衛生」の重要性を改めて認識させることになった。
飲食店や商業施設の入り口には、手指消毒用のアルコールが常備されている昨今ではあるが、そもそも日本はかねてから手洗い・うがいの習慣が定着し、衛生への意識が高い国である。世界を見渡すと、これは決して「当たり前」ではない。
ユニセフの「世界子供白書2019」によると、日本で生まれた赤ちゃんのうち5歳未満で死亡するのは0.2％。1000人に2人の割合である。これがアフリカ・ウガンダだと1000人中46人にもなる。その多くは、風邪をこじらせて肺炎になったり、下痢が原因で脱水症状に陥ったりと、日本を含む先進国では予防可能な病気で亡くなっている。
この背景には、衛生環境の差がある。細菌やウイルスが体内に入ることで引き起こされる感染症は、石鹸をつかった手洗いやアルコール消毒で多くは予防できるが、ウガンダやその他の発展途上国では清潔な水や石鹸が不足していることが多いのである。
■ウガンダに「手洗い」は根づくのか ある日本企業の挑戦『情熱のアフリカ大陸 サラヤ「消毒剤普及プロジェクト」の全記録』（田島隆雄著、幻冬舎刊）は、ウガンダの地で手洗いの重要性を啓発し、ビジネスを興して現地の衛生環境の改善に取り組む日本の衛生用品メーカーの物語である。
東京・大阪に本社を置くサラヤ株式会社に、日本ユニセフから「手洗い」の普及啓発のためのプロジェクト、「世界手洗いの日プロジェクト」への資金協力の依頼がきたのは2009年のこと。サラヤは戦後間もない1952年に薬用手洗い石鹸液で起業した衛生用品メーカーである。同社の広告宣伝活動を取り仕切っていた代島裕世（だいしまひろつぐ）氏から見ても、「世界手洗いの日プロジェクト」は参加するのが当然と思えた。
一方で、代島氏はサラヤが「手洗い」を根付かせてきた企業の責任として、他の協賛企業と同じような支援をするだけでは足りないとも考えていた。