85.3%の経営者が「社員の健康状態が生産性に影響する」と回答 一方で「健康促進プログラムを実施する」企業は、半数に満たず ～テレワーク下の社員の健康促進〜

　あらゆる企業にとって最大の経営資源である従業員の心とからだをサポートするウェルネス事業を展開する、心幸ホールディングス株式会社（本社：兵庫県尼崎市、代表取締役：山﨑　忠）は、東京在住で30歳〜65歳の経営者・役員109名を対象に、「経営者と健康プログラム」に関する意識調査を実施いたしました。


■本調査のサマリー


[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSM2NTU2MCMyODAzNDQjNjU1NjBfb0ZpbUFaRWFMSi5qcGc.jpg ]
■調査概要 

調査概要：「経営者と健康プログラム」に関する意識調査
調査期間：2021年8月24日〜同年8月25日
調査方法：インターネット調査
有効回答：東京在住の30歳〜65歳の経営者・役員109名

■「テレワークを導入して社員の健康状態は悪化した」と思う経営者は約2割 

　「Q1.あなたの職場において、テレワークを導入してから（コロナ禍以後）社員の健康状態は悪化したと思いますか。」 （n=109）と質問したところ、「かなり思う」が5.6%、「少し思う」が18.3% という回答となりました。